商品ニュース
2023年06月15日
ベンチマーク等の変更について
ニッセイアセットマネジメント株式会社(代表取締役社長:大関 洋、以下「当社」)は、お客様本位でより分かりやすい情報開示を行うことを目的として、ファンドのベンチマークおよび参考指数(以下、これらをあわせて「ベンチマーク等」といいます)を変更致します。詳細は以下をご参照ください。
1. 対象ファンドおよび変更の内容
対象ファンドにつきましてはこちらをご覧ください。また、各ファンドの変更内容は以下のとおりです。
- 当社が設定・運用するファンドで採用しているベンチマーク等を「配当を除く指数」から「配当を含む指数」に変更します(指数の精緻化を含む)。
- 参考指数を設けていなかったファンドにつきまして、新たに参考指数を設定します。
- 外貨建て資産にかかるベンチマーク等の円換算方法をファンドの基準価額計算方法*に合わせて、当社が円換算します(一部、「配当込み」への変更を含む)。
- ファンドの基準価額計算方法:基準価額計算日に知りうる直近の日の最終相場で評価した有価証券(ベンチマークの場合、外貨建て指数値)等を当該計算日の対顧客電信売買相場の仲値(TTM)によって評価します。
なお、ファンドによっては信託約款の変更を行いますが、この変更は運用方法を変更するものではないため、投信法に規定する重大な約款変更には該当致しません。
2. 変更時期
2023年7月以降の各ファンドの約款変更後に、順次、開示資料へ反映してまいります。
1. ベンチマーク等を「配当を除く指数」から「配当を含む指数」へ変更するファンド(指数の精緻化を含む)
- 変更前
- TOPIX(東証株価指数)(配当除)
- 変更後
- TOPIX(東証株価指数)(配当込み)
- 変更前
- S&P BSE100種指数(配当除、円換算ベース)
- 変更後
- S&P BSE100種指数(配当込み、円換算ベース)
- 変更前
- ブルームバーグ米国総合インデックス(円換算ベース)から
信託報酬相当分(年率1.5%)を控除した数値
- 変更後
- ブルームバーグ米国総合インデックス(円換算ベース)
- 変更前
- 日経平均株価指数(日経225)(配当除)
- 変更後
- 日経平均トータルリターン・インデックス*
- 配当込みの日経平均株価(日経225)の値動きを示す
2. 新たに参考指数を設定するファンド
- 変更前
- -
- 変更後
- MSCIワールド・インデックス(配当込み、円ヘッジベース)
3. 外貨建て資産にかかるベンチマーク等の円換算方法を当社が円換算する方法に変更するファンド(一部、「配当込み」への変更を含む)
- 変更前
- TOPIX(東証株価指数)(配当除)、NOMURA-BPI国債、MSCI KOKUSAI指数(円ベース)、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)、無担保コール翌日物の収益率に基準資産配分比率を乗じて合成したもの
- 変更後
- TOPIX(東証株価指数)(配当込み)、NOMURA-BPI国債、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)、無担保コール翌日物の収益率に基準資産配分比率を乗じて合成したもの
- 変更前
- MSCIコクサイ・インデックス(配当除、(WMロイター)円ベース)
- 変更後
- MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)
- 変更前
- MSCIコクサイ・インデックス バリュー(配当込み、(WMロイター)円ベース)
- 変更後
- MSCIコクサイ・インデックス バリュー(配当込み、円換算ベース)
- 変更前
- FTSE世界国債インデックス(除く日本、(WMロイター)円ベース)
- 変更後
- FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)
データ閲覧にあたっての留意点
当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
投資信託に関する留意点
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各商品情報ページのインデックス「投資リスク」よりご確認いただけます。商品情報ページを表示するにはファンド名をクリックしてください。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
当資料に関する留意点
- 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。