ファンドの特色
中長期的観点から「JPX日経インデックス400(配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行います。
- 当ファンドはJPX日経インデックス400(配当込み)との連動性をめざすものではありません。
「JPX日経インデックス400」構成銘柄に限定することなく、同指数に採用が見込まれる銘柄も投資対象とします。
徹底した調査・分析を通じて、優れた経営効率と利益成長力を有し、株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資します。
- JPX日経インデックス400とは
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資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成される株価指数です。
- JPX日経インデックス400は、株式会社JPX総研および株式会社日本経済新聞社が算出します。なお、同指数の起算日は2013年8月30日、基準値は10,000です。
- JPX日経インデックス400は、「東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場」のなかから、時価総額、売買代金、ROE(自己資本利益率)等をもとに、算出者が選定した銘柄を算出対象とします。
- JPX日経インデックス400の算出対象数は、原則として400銘柄です。ただし、当銘柄数は、年1回、8月に行われる定期入替時において適用する銘柄数であり、その後の上場廃止等によって、同指数の算出対象数は、一時的に400銘柄を下回ることがあります。
- 運用プロセスイメージ
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投資ユニバース
- JPX日経インデックス400
構成銘柄 - +
- 同指数に採用が
見込まれる銘柄
- 1.投資候補銘柄の抽出
- ROE(自己資本利益率)の水準および変化、利益の水準および変化等に着目し、経営効率に優れ利益成長力を有する企業を抽出
- JPX日経インデックス400
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投資候補銘柄群
- 2.バリュエーション評価
- 業績動向、財務内容等のファンダメンタルズ分析により割高株を除外
- 3.投資銘柄・ウエイトの決定
- 流動性、信用リスク、リスク・コントロールの観点から組入銘柄・投資ウエイトを決定
- ポートフォリオ(30~50銘柄程度)
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投資ユニバース
「JPX日経インデックス400」の著作権等について
- 「JPX日経インデックス400」は、株式会社JPX総研(以下「JPX総研」といいます)および株式会社日本経済新聞社(以下「日経」といいます)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、JPX総研および日経は、「JPX日経インデックス400」自体および「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
- 「JPX日経インデックス400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべてJPX総研、株式会社日本取引所グループおよび日経に帰属しています。
- 当ファンドは、ニッセイアセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、JPX総研および日経は、その運用および当ファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。
- JPX総研および日経は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
- JPX総研および日経は、「JPX日経インデックス400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経インデックス400」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
ご投資にあたっての留意点
当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
【投資信託に関する留意点】
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
【投資対象とする投資信託証券について】
- 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。
【当資料に関する留意点】
- 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
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