ニッセイETF 日経225インデックス

基準価額

円

前日比

円

％

解約価額

円

純資産総額

円

直近分配金

円

ファンドの特色

日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果をめざします。

  • 信託財産の1口当りの純資産額の変動率を日経平均トータルリターン・インデックス※の変動率に一致させる投資成果をめざし、原則として同指数に採用されている銘柄のなかから200銘柄以上に投資します。
    • 日経平均トータルリターン・インデックスとは、配当込みの日経平均株価（日経225）の値動きを示す指数です。
  • 日経平均株価（日経225）は、東証プライム市場銘柄のうち代表的な225銘柄の平均株価指数で、株式会社日本経済新聞社より算出・公表されています。当指数は、国内の株式市場の動向を継続的に捉える代表的な指数として、広く利用されています。

運用プロセス

  • 投資対象の調査・分析
  • 目標ポートフォリオ・売買計画を策定
  • 売買執行・ポートフォリオを構築
  • モニタリング

基準価額と指数の連動性に関する留意点

ファンドは日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果をめざしますが、主に以下の理由から基準価額と当該指数との動きが完全に一致するものではありません。

  • ファンドは、当該指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れられない場合があること
  • ファンドは、流動性確保のために現金・預金等を保有すること
  • ファンドは、運用管理費用（信託報酬）等の管理費用負担および売買委託手数料等の取引コストを負担すること
  • 株価指数先物※と当該指数の動きの不一致
  • ファンドにおける株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する価格の不一致
  • 当該指数の算出に使用する価格と基準価額の算出に使用する価格の不一致
  • 当該指数の構成銘柄の入替えあるいは当該指数の算出方法の変更による影響
    • ファンドは、株式の実質組入比率の維持等のために株価指数先物取引を利用することがあります。

受益権の購入は現金による申込みとなります。

  • 購入申込受付日の基準価額による購入となります。

換金請求による途中換金をすることができます。

  • 換金申込受付日の基準価額による換金となります。

受益権をもって株式と交換することはできません。

「日経平均株価（日経225）」および「日経平均トータルリターン・インデックス」の著作権等について

  1. 「日経平均株価（日経225）」および「日経平均トータルリターン・インデックス」（以下「各指数」といいます）は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、各指数自体および各指数を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
  2. 「日経」および各指数を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
  3. 当ファンドは、ニッセイアセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
  4. 株式会社日本経済新聞社は、各指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  5. 株式会社日本経済新聞社は、各指数の構成銘柄、計算方法、その他各指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ETFに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【ETFに関する留意点】

  • ETFはリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • ETFは値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • ETFは保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ETFを株式または金銭の拠出による取得（応募、追加設定）の場合には、販売会社（指定参加者）より必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
  • ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
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【投資対象とする投資信託証券について】

  • 「ETF（上場投資信託証券）」「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ETFの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

【当資料に関する留意点】

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