商品ニュース
2023年12月05日
＜購入・換金手数料なし＞シリーズ誕生10周年
および特設サイトの公開について
ニッセイアセットマネジメント株式会社（社長︓大関 洋）が設定・運用するインデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞シリーズ（2023年12月現在︓17ファンド※）が、2013年の誕生から10周年を迎えました。本日、当社ホームページにて、投資家の皆さまに10年間の軌跡をご紹介する『＜購入・換金手数料なし＞シリーズ10周年特設サイト』を公開いたしましたので、お知らせ申し上げます。
- 2023年12月18日に設定・運用開始予定の「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ・S米国連続増配株式インデックスファンド」を含む
＜購入・換金手数料なし＞シリーズ10周年特設サイト
当社はこれまで、当シリーズのラインナップを拡充するとともに、当シリーズの運用管理費用（信託報酬）の引下げを7回実施し、投資家の皆さまに寄り添ってまいりました。皆さまからの多大なるご⽀援・ご愛顧により、2023年12月時点のシリーズ純資産総額は8,000億円を超えています。
今後とも投資家の皆さまとともに成長していく商品として、＜購入・換金手数料なし＞シリーズをご愛顧賜りますようお願い申し上げます。
＜購入・換金手数料なし＞シリーズ ファンド一覧
| ファンド名 | 信託報酬率（税込・年率） |
|---|---|
| 国内株式 | |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ日経平均インデックスファンド | 0.143% |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイJPX日経400インデックスファンド | 0.2145% |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイTOPIXインデックスファンド | 0.143% |
| 海外株式 | |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド | 0.09889% |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ新興国株式インデックスファンド | 0.1859% |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイNASDAQ100インデックスファンド | 0.2035% |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイSOX指数インデックスファンド（米国半導体株） | 0.1815% |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ・S米国株式500インデックスファンド | 0.05775% |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ・S米国連続増配株式インデックスファンド※ | 0.11% |
| 内外株式 | |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ世界株式ファンド（GDP型バスケット） | 0.1144% |
| 国内債券 | |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ国内債券インデックスファンド | 0.132% |
| 海外債券 | |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国債券インデックスファンド | 0.154% |
| 国内リート | |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイJリートインデックスファンド | 0.275% |
| 海外リート | |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイグローバルリートインデックスファンド | 0.297% |
| バランス | |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ・インデックスバランスファンド（4資産均等型） | 0.154% |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ・インデックスバランスファンド（6資産均等型) | 0.1749% |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ・インデックスバランスファンド（8資産均等型） | 0.1749% |
データ閲覧にあたっての留意点
当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
投資信託に関する留意点
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各商品情報ページのインデックス「投資リスク」よりご確認いただけます。商品情報ページを表示するにはファンド名をクリックしてください。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
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