No.5
「Sell in May」って本当？

新緑の季節を迎えました。5月になると気候も穏やかで、気持ちも朗らかになりやすい時期ですが、投資家にとって気になるアノマリー（株式相場でよく見られる現象、経験則）があります。

古くから米国で言われる『Sell in May and go away. But remember come back in September.』は、6月から9月には株価が弱くなる傾向があるため、「5月に株を売るが、9月に相場に戻るのを忘れるな」というものです。この根拠には、様々な説があります。5月はヘッジファンドの決算にあたるため、そのポジション解消の換金売りが発生することや、7月、8月辺りは外国人投資家の長い夏休みシーズンで盛り上がりに欠けること、などです。しかし、本当にそうでしょうか？それに、このアノマリーは米国が源です。確かに日本株は米国株に影響を受けますが、それだけでもありません。そこで今回、このアノマリーを確認してみました。

まずは、過去15年間で6月（5月末）から9月末までの日経平均の騰落率を分析してみました。もし、この期間の騰落率がマイナスであれば、「5月に株を売るが、9月に相場に戻れ」を実践することで、この間のマイナスの影響を避けられたことになります。一方で、プラスであれば、この期間の上昇の恩恵は受けられなかったことになります。さて、分析結果は、グラフ1の通りですが、この期間に騰落率がマイナスとなる傾向は見られませんでした。むしろ、15年のうち、8年がプラスとなっており、上昇の年の方が多いという結果になりました。

どうも、 Sell in May and go away. But remember come back in September.は、日本株ではあまり見られない傾向のようです。

グラフ1：6月（5月末）から9月までの4カ月間の日経平均騰落率は、プラスとなった年が多かった。

同様の分析を、このアノマリーの原点となる米国市場でも行いましたが、過去15年の結果ではSell in May アノマリーが見られませんでした。グラフ2で6月（5月末）から9月末までのNYダウの騰落率を見ると、15年のうち11年間の騰落率がプラスとなりました。7割以上の年が上昇となっています。どうやら、日米ともに、Sell in Mayを信じて5月に株を売る必要はなさそうです。

グラフ2：6月（5月末）から9月までの4カ月間のNYダウは、7割以上の年が上昇という結果に。

ここまでの分析は、日米の6月から9月までの4ケ月間の騰落率を使ってきました。もう少し掘り下げて、次は日経平均の月別の騰落率を分析してみましょう。グラフ3は、1970年2月からの月間騰落率を月別に集計したものですが、6月も7月もプラスとなっています。グラフ4で過去10年に絞って見た場合も、6月はマイナスでしたが、7月はそれを上回る上昇率となっていました。月別騰落率で気になるのは、8月のお盆休みシーズンが軟調なことです。相場が夏枯れになり易いのは、今も昔も変わらないようです。

因みに、長期の平均（グラフ3）と、足元10年（グラフ4）の傾向で大きく違うのは、年初となる1月の動きです。これも米国発祥のアノマリーになりますが、1月に株価が上昇する傾向があるという『1月効果』が、日本でも長期の平均では見られています。しかし、近年は、グラフ4の通り、1月に株価が下がっています。このように、昔から言われるアノマリーは近年の傾向と異なるものが少なくありません。 Sell in Mayもその1つです。ジックリと投資環境を考えた投資行動が必要のようです。

グラフ3：6月と7月の日経平均騰落率の平均はプラス（長期）

グラフ4：近年も夏枯れ傾向が見られる（過去10年）