「リスク抑制型バランス運用」などの安定運用商品から収益追求型商品まで幅広いラインアップをとりそろえております。

機関投資家のお客様向けの代表的な商品ラインナップ 1.リスク抑制バランス運用 4.マルチアセット運用 2.国内株式運用 3.国内債券運用 4.海外株式運用 4.海外債券運用

リスク抑制型バランス運用

「予定利率+α」の長期安定確保を目指している生保一般勘定の運用ノウハウを応用する形で開発した絶対収益追求型運用です。
年金、金融法人、確定拠出年金、公募投信など様々なお客様に、同戦略を用いた商品をご提供しています。

リスク抑制型バランス運用の特徴

目標収益率

中長期で2.5%以上

特徴

非ベンチマークバランス運用

従来型のバランス運用にある市場インデックスや政策アセット・ミックスへの過度な依存を排除し、長期安定的な絶対リターンを追求

インカム等収益中心の資産配分(円金利資産中心)

国内債券、超長期債、クレジット、ヘッジ外債等に70%以上(概ね80%)を配分し、インカム等収益を主たる収益源泉とすることで、安全・着実な収益確保を目指す

円金利資産とリスク調整資産の逆相関関係を活用し、ダウンサイドリスクを抑制
円金利資産とリスク性資産(株式・為替)の逆相関関係を活用し、金利上昇局面でも株価下落局面でもマイナスリターンの確率を抑制

日本株運用

  • 中長期的なリターン向上をめざし、約20名のアナリストによる徹底した企業調査を実施します。
  • 長期の業績予想に基づく企業価値評価を行うため、企業の財務情報のみならず、積極的な対話を通じた非財務情報の収集・分析を重視します。また、企業の持続的成長力を測るため、独自のESG評価をプロセスに組み込みます。
  • ポートフォリオマネジャー、アナリストが闊達に意見を交換する「チーム運用」を実践します。

企業との対話を重視した商品

スチュワードシップファンド※

企業経営陣との対話を通じた中長期的な投資先企業の価値増大により、超過収益の獲得を目指す運用です。
経営陣との対話にあたっては、相互理解が必要不可欠であるため、徹底した協調路線を採用しています。投資先との対話効果を最大限に引き出すため、投資期間も3-5年程度としています。

  • スチュワードシップファンドについて、同戦略を用いた海外籍投信は顧客提供中であり、国内籍投信は提供を検討中です。

国内債券運用

  • 国債中心の運用のほか、クレジットの活用、先物の活用、為替ヘッジ付外国債券など様々な投資対象/戦略を活用した商品をラインアップしています。
  • また、国内債券の低収益性/金利上昇リスクに対するソリューションとして、絶対収益追求型運用も提供しています。

外国債券/外国株式/マルチアセット運用

  • 海外提携先のノウハウを活用し、グローバル債券/株式に加え、ハイ・イールド、エマージング、マルチアセット、リート、インフラ、CTAなど多様な投資対象・投資手法の運用をご提供します。

投資対象資産の主なリスク

  • 内外の債券、株式、及びデリバティブを投資対象とすることから、投資対象国・地域等の経済状況や金融資本市場の動向、また有価証券等の発行者の経済活動等 の変化を背景に、投資対象資産の価格が変動し、その下落により損失を被るおそれがあるほか、投資元本を割り込むリスクがあります。詳しくは商品説明資料を ご確認ください。
  • 運用財産の運用に関してデリバティブ取引等を利用する場合、一般に運用財産から委託証拠金等を預託しますが、計算方法等が取引様態等によって異なるため、 具体的な金額や想定元本に対する委託保証金等の割合をこの書面に記載することはできません。また、取引による損失金額が委託証拠金等の金額を上回る可能性 があり、その場合、一般に運用財産において追加差入れ等を行います。
  • ご提示頂いた運用ガイドラインに従い年金資産を運用した場合、運用対象資産の価格変動により利益または損失が発生する可能性があります。発生する利益または損失の額は、その時の市場環境によって変わり得ます。

お客様にご負担いただく手数料等

  • お客様にご負担頂く手数料等の合計は、当運用に係る投資顧問料、合同運用を行う私募投信の購入・解約に際しての信託財産留保金、私募投信において別の私募 投信を買い付ける場合は当該私募投信の信託報酬、及び私募投信内部で証券取引や信託事務に伴う手数料等の合計額となりますが、運用状況等によって異なるため、金額を表示することはできません。
  • 手数料等の詳細は商品説明資料をご確認ください。