ファンドの特色

日本を含む世界各国の株式に投資します。

SDGs達成に関連した事業を展開する企業のなかから、株価上昇が期待される銘柄を厳選します。

「SDGs(エスディージーズ:Sustainable Development Goals=持続可能な開発目標)」とは

2015年9月の国連サミットで採択された、持続可能な世界を実現するための2030年を期限とする国際目標です。経済・社会・環境の調和のとれた持続的な発展をめざし、包括的な17の目標が設けられています。

運用プロセスイメージ

  1. 日本を含む世界各国の株式
    (1)投資候補銘柄の抽出
    投資対象は、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場している株式(DR(預託証券)や上場予定を含む)
    流動性、信用リスク等により不適格銘柄を排除
    SDGs達成に関連した製品・サービスを提供する企業を抽出
  2. 投資候補銘柄群
    (SDGs ユニバース)
    (2)ESG評価の活用
    徹底した調査・分析により、ESG(環境・社会・ガバナンス)の各要素が企業価値の向上に寄与しているかを見極め
    特にE(環境)・S(社会)に関する評価を重視し、原則としてE・Sのいずれかまたは両方がレーティング1の企業を選別

    ※ただし、リスクコントロールや売買タイミング等の観点から、一部上記以外の企業を投資対象とする場合があります。

    (3)バリュエーション評価
    業績動向、財務内容等のファンダメンタルズ分析により適正株価を算出し、市場価格との乖離を確認
    (4)投資銘柄・ウェイトの決定
    各銘柄の確信度、リスクコントロール等の観点から投資銘柄・投資ウェイトを決定
  3. ポートフォリオ
  • ※弊社におけるESG要素の活用やESGレーティングなどについての詳細は、『「ESGファンド」の定義等の考え方について』をご参照ください。
  • ・ファンドは日本生命グループの海外拠点から提供される助言を活用し、ニッセイアセットマネジメント株式会社が運用を行います。
  • ・上記運用プロセスは、今後変更となる場合があります。

「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2つのファンドから選択いただけます。

  • 「為替ヘッジあり」は、組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。
  • 「為替ヘッジなし」は、組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。
    • 為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。

年2回決算を行い、分配金をお支払いすることをめざします。

  • 毎年6・12月の各15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行います。
  • 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により、分配を行わないことがあります。

将来の分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。

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ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【投資対象とする投資信託証券について】

  • 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

【当資料に関する留意点】

  • 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
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