ファンドの特色

日経平均株価(225種・東証)に連動する投資成果をめざします。

  • 日経平均株価(225種・東証)は、東証第1部上場銘柄のうち代表的な225銘柄の平均株価指数で、株式会社日本経済新聞社より算出・公表されています。当指数は、株式分割などの市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせており、国内の株式市場の動向を継続的に捉える代表的な指数として、広く利用されています。
    • 2022年4月から、東京証券取引所の新しい市場区分への再編にともない「東証プライム市場銘柄」となる予定です(以下同じ)。

(1)日経平均株価計算式

日経平均株価計算式
  1. 小数第3位を四捨五入して第2位まで求めます。
  2. 各構成銘柄の採用株価は、「株価×株価換算係数」により計算されます。なお、株価換算係数とは、構成銘柄の入替え、構成銘柄の大幅な株式分割などに対して、指数の算出に用いる採用株価の水準がその前後で変わらないようにするための係数であり、各銘柄ごとに株式会社日本経済新聞社により設定・変更されます。
  3. 構成銘柄に市況変動によらない価格変動が生じる場合(株式分割や株式併合など)には、日経平均株価の連続性を保つため、原則として除数を修正します。また、構成銘柄の入替えがあった場合も除数を修正します。

(2)構成銘柄の入替え

毎年定期的に構成銘柄を見直します。定期見直しによる銘柄入替えは、原則として毎年1回、7月末を基準日として10月の第1営業日に行われます。なお、定期見直しによる入替え銘柄数は、原則として3銘柄を上限とします。
また、整理銘柄への指定、企業再編による上場廃止、第2部への指定替え※4などにより、東証第1部上場銘柄でなくなった場合には、臨時の銘柄入替えが行われることがあります。

  1. 2022年4月から、東京証券取引所の新しい市場区分への再編にともない「プライム市場以外の市場への異動」となる予定です。

  • 上記記載は、2021年8月末現在でニッセイアセットマネジメント株式会社が確認できる情報に基づくものであり、今後変更となる場合があります。
  • ファンドは日経平均株価(225種・東証)に連動する投資成果をめざし、原則として、同指数に採用されている 銘柄のなかから200銘柄以上に等株数投資を行います。

「日経平均株価」の著作権等について

  1. 「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
  2. 「日経」および「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
  3. 当ファンドは、ニッセイアセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
  4. 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  5. 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【投資対象とする投資信託証券について】

  • 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

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