ファンドの特色

日経平均株価(225種・東証)に連動する投資成果をめざします。

  • 日経平均株価(225種・東証)は、東証第1部上場銘柄のうち代表的な225銘柄の平均株価指数で、株式会社日本経済新聞社より算出・公表されています。当指数は、増資権利落ち等市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせており、国内の株式市場の動向を継続的に捉える代表的な指数として、広く利用されています。

(1)日経平均株価計算式

日経平均株価計算式
  1. 小数第3位を四捨五入して第2位まで求めます。
  2. 株価は、みなし額面が50円以外の銘柄については50円に換算します。なお、大幅な株式合併や株式分割に対しては、指数算出に用いる株価の水準がその前後で変わらないようにみなし額面を変更する場合があります。
  3. 採用銘柄中に増資権利落ち等の市況変動によらない株価変動があった場合には、日経平均株価の連続性を保つため、原則として除数を修正します。また、採用銘柄の入替えがあった場合も除数を修正します。

(2)構成銘柄の入替え

毎年定期的に構成銘柄を見直します。定期見直しによる銘柄入替えは、原則として毎年1回、10月の第1営業日に行われます。なお、定期見直しによる入替え銘柄数には上限はありません。また、倒産による整理ポスト入りまたは上場廃止、企業再編による上場廃止、第2部への指定替えなどにより、東証第1部上場銘柄でなくなった場合には、臨時の銘柄入替えが行われることがあります。

  • ファンドは日経平均株価(225種・東証)に連動する投資成果をめざし、原則として、同指数に採用されている 銘柄のなかから200銘柄以上に等株数投資を行います。

「日経平均株価」の著作権等について

  1. 「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
  2. 「日経」および「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
  3. 当ファンドは、ニッセイアセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
  4. 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  5. 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【当資料に関する留意点】

  • 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しています。

投資先・運用の概要

投資先

日経平均株価(225種・東証)に連動する投資成果をめざします。

運用の概要

日経平均株価に採用されている銘柄の中から、200銘柄以上に等株数投資を行います。