ファンドの特色

日本企業の株式を実質的な投資対象とし、信託財産の成長をめざします。

JPX日経インデックス400構成銘柄および同指数に採用が見込まれる銘柄のなかから、株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行います。

「JPXジャスト」「JPXプレミアム」ともに株式運用にあたっては、中長期的観点からJPX日経インデックス400（配当込み）を上回る投資成果の獲得をめざします。

運用方針、決算頻度が異なる２つのファンドから選択いただけます。

JPX日経400アクティブ・オープン米ドル投資型　愛称：JPXジャスト

円建て資産について、原則として「円売り／米ドル買い」の為替取引を実質的に行い、米ドルへの投資効果を享受することをめざします。
- 主に通貨間の金利差要因による「為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）／コスト（金利差相当分の費用）」、為替変動要因による「為替差益／差損」が生じます。
JPX日経インデックス400（米ドルベース※）をファンドのベンチマークとし、中長期的観点からこれを上回ることを目標とした運用を行います。
- 「米ドルベース」とは、円ベースのインデックス（税引後配当込み）の騰落率に「為替取引によるプレミアム／コスト」と為替変動要因による「為替差益／差損」を加え委託会社が独自に算出したものです。
年2回（2・8月の各10日、休業日の場合は翌営業日）決算を行います。

JPX日経400アクティブ・プレミアム・オープン（毎月決算型）　愛称：JPXプレミアム

円建て資産について、原則として「円売り／米ドル買い」の為替取引を実質的に行い、米ドルへの投資効果を享受することをめざします。
- 主に通貨間の金利差要因による「為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）／コスト（金利差相当分の費用）」、為替変動要因による「為替差益／差損」が生じます。
株式および通貨のカバードコール戦略を実質的に行うことで、オプションプレミアム※1の獲得をめざします。
- 各カバードコール戦略のカバー率※2を原則50%程度とし、株式の値上がり益と米ドル高（円安）時の為替差益の獲得もめざします。
- 株式カバードコール戦略：株式を保有しつつ、株価指数のコールオプション※3を売却します。
- 通貨カバードコール戦略：「円売り／米ドル買い」の為替取引を行いつつ、米ドル（対円）のコールオプション※3を売却します。
- 「オプションプレミアム」とは、オプションの買い手が売り手に支払う対価をいいます。
- 当ファンドが投資する外国投資信託証券の評価額に対するコールオプションのポジションの割合です。運用環境等により50%からかい離する場合があります。
- 「コールオプション」とは、特定の商品（株式・通貨など）を特定の価格（権利行使価格）で将来のある期日（オプションの満期日など）に買うことができる権利をいいます。
毎月10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行います。

分配金に関する留意事項

2つのファンド間でスイッチングが可能です。
- スイッチングの際には、換金時と同様に税金および販売会社が定める購入時手数料・税金がかかります。

JPX日経インデックス400とは

資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成される株価指数です。JPX日経インデックス400は、株式会社JPX総研および株式会社日本経済新聞社が算出します。

JPX日経インデックス400の著作権等について

「JPX日経インデックス400」は、株式会社JPX総研（以下「JPX総研」といいます）および株式会社日本経済新聞社（以下「日経」といいます）によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、JPX総研および日経は、「JPX日経インデックス400」自体および「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
「JPX日経インデックス400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべてJPX総研、株式会社日本取引所グループおよび日経に帰属しています。
当ファンドは、ニッセイアセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、JPX総研および日経は、その運用および当ファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。
JPX総研および日経は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
JPX総研および日経は、「JPX日経インデックス400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経インデックス400」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

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ご投資にあたっての留意点

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投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
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【投資対象とする投資信託証券について】

「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

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