ニッセイ/FOLIO ねらってそなえる日経225

基準日:-

基準価額

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前日比

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解約価額

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純資産総額

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直近分配金

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ファンドの特色

国内の株式に投資します。

  • 主として「ニッセイ日経225インデックスマザーファンド」と「日経225先物」を投資対象とします。
    • ニッセイ日経225インデックスマザーファンドは、配当込みの日経平均株価(日経225)の値動きを示す「日経平均トータルリターン・インデックス」の動きに連動する投資成果をめざすファンドです。
      • 日経平均株価(日経225)を以下「日経平均株価」ということがあります。
    • 日経225先物は、日経平均株価を対象とした株価指数先物取引です。

実質的な株式の組入比率については「日経225先物」を活用し、0〜100%の範囲内で調整します。

  • 原則として実質的な株式組入比率をおおむね100%とします。
  • 定量モデルに基づき、日経平均株価の下落を見込む局面では、実質的な株式の組入比率を引下げます。また、日経平均株価の極端な下落局面では、実質的な株式の組入比率を短期的に引上げることがあります。これらにより、基準価額の下落リスクの低減と信託財産の中長期的な成長をめざします。

株式組入比率調整プロセス

  • 定量モデルに基づき、実質的な株式組入比率を決定
  • 売買執行(株式組入比率の引下げ・引上げ)
  • モニタリング

組入比率の調整にあたってはニッセイアセットマネジメントの定量モデルとFOLIOグループのAI技術を活用します。

年1回決算を行います。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する方針です。

  • 毎年2月15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行います。
    • 初回決算日は、2027年2月15日とします。

将来の分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。

「日経平均株価(日経225)」および「日経平均トータルリターン・インデックス」の著作権等について

  1. 「日経平均株価(日経225)」および「日経平均トータルリターン・インデックス」(以下「各指数」といいます)は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、各指数自体および各指数を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
  2. 「日経」および各指数を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
  3. 当ファンドは、ニッセイアセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
  4. 株式会社日本経済新聞社は、各指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  5. 株式会社日本経済新聞社は、各指数の構成銘柄、計算方法、その他各指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【投資対象とする投資信託証券について】

  • 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

【当資料に関する留意点】

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