ファンドの特色

主に米国のリートへ投資を行い、信託財産の成長を図ることを目標とした運用を行います。

  • 主に米国の金融商品取引所において上場(これに準ずるものを含みます)されているリートに投資を行います。
  • リートの銘柄選択にあたっては、ダウンサイドリスクに配慮しながら、本質的価値に対する割安度および潜在的な価格上昇力に注目します。
  • リートの組入比率は原則として高位を保ちます。

リートとは

  • リートとは、多数の投資家から資金を集め、オフィスビル・商業施設・住宅などの様々な形態の不動産の取得・所有、管理・運営を行う会社(信託)です。
  • リートは、不動産の取得・保有、管理・運営を通じて得られる賃貸収入や不動産売却益を主な原資として、収益を分配します。
  • また、リートは利益の一定額以上を配当として投資家に支払うこと等の要件を満たすことにより、法人税が免除されます。
  • 多くのリートは金融商品取引所等で株式と同様に取引が可能であるため、投資用ワンルームマンション等の不動産への直接投資に比べ高い流動性を有しています。
リートとは

ファンドは、特化型運用を行います。特化型運用ファンドとは、投資対象に一般社団法人投資信託協会規則に定める寄与度が10%を超える支配的な銘柄が存在、または存在することとなる可能性が高いファンドをいいます。
ファンドが主要投資対象とする米国のリートには、寄与度が10%を超える、または超える可能性の高い支配的な銘柄が存在するため、特定の銘柄への投資が集中することがあり、当該銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

米国不動産投資顧問会社のAEWキャピタルマネジメントL.P.に運用を委託します。

  • ファンドは、運用指図に関する権限※を米国の不動産投資顧問会社のAEWキャピタルマネジメントL.P.(AEW Capital Management,L.P.)に委託します。
    • ただし、国内短期金融資産の運用および外国為替予約取引の指図に関する権限を除きます。

AEWキャピタルマネジメントL.P.の運用プロセス

AEWキャピタルマネジメントL.P.の運用プロセス
  1. ボトムアップ・アプローチとは、個別リートの調査・分析からリートの価格の相対的位置を見極めて投資判断を下す運用方法です。
  2. ファンダメンタルズとは、不動産の空室率、賃料水準、需給動向、失業率など各地域(都市)の不動産市場の状況等、基礎的条件を指します。
  3. トップダウン・アプローチとは、経済・金利や市場全体の動向などマクロ的な投資環境の予測をもとにして地域配分や業種別配分等の選別を行う運用方法です。

原則として、毎月収益分配を行うことをめざします。

  • 毎月15日(休日の場合は翌営業日)を決算日として、収益分配を行うことをめざします。

将来の分配金の支払いおよび水準について、保証するものではありません。

分配金に関する留意事項

「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2つのファンドから選択いただけます。

  • 「為替ヘッジあり」は、外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジ※1を行い為替変動リスクの低減を図ります。「為替ヘッジなし」は、外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。
    1. 1 為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。
  • 「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」との間でスイッチング※2を行うことができます。
    1. 2 スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に乗換えるファンドを購入する取引です。

スイッチングの際には、換金時と同様に税金および販売会社が定める購入時手数料・税金がかかります。
なお、販売会社によっては、どちらか一方のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングの取扱いを行わない場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【投資対象とする投資信託証券について】

  • 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

【当資料に関する留意点】

  • 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
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