• 米ドル建てを中心とした外貨建ての社債に投資します。
• 劣後債への投資は行わず、普通社債のみを投資対象とします。
  • 取得した債券が格下げにより投資適格格付を有さなくなった場合でも、原則として当該銘柄を継続保有します。
  • 劣後債とは、発行体が経営破綻した場合等に普通社債等よりも債務弁済の順位が劣る債券のことをいいます。
  • 金融機関が発行する普通社債については、破綻時の損失を吸収する仕組みを有する債券（TLAC適格シニア債）に投資することがあります。

• 信託期間は、2025年8月29日から2029年8月31日までです。
• 購入の申込みは、2025年9月30日までの間に限定して受付けます。
• 社債の利金・償還金等は、原則としてファンドの信託期間内に償還日を迎える社債に再投資します。
  • 運用者の判断により、社債の償還日前に売却することがあります。
  • 資金動向、市場動向によっては、国債等の社債以外の債券や短期金融資産等に投資することがあります。
  • 期限前償還条項付の債券については、償還となる可能性が高いと判断される日を償還日とみなす場合があります。

運用プロセスイメージ

• 上記運用プロセスは、今後変更となる場合があります。

• 原則としてファンドの信託期間（約4年）に応じた長期間の為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図るとともに、為替ヘッジコストの変動を抑制することをめざします。
  • 為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。
  • 円の金利が為替ヘッジを行う通貨の金利より低い場合などには、ヘッジコストが発生することがあります。
  • 長期間の為替ヘッジにより、為替変動リスクおよび為替ヘッジコストの変動を完全に排除できるものではありません。また、金利等の変動により為替ヘッジにかかる評価損益が変動し、基準価額を変動させる要因となります。