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ニッセイアセットマネジメント

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ファンドの特色

TOPIX(配当込み)をベンチマークとし、中長期的観点からこれを上回ることを目標とした運用を行います。

  • 国内の株式を主な投資対象とします。
  • 株式の実質組入比率は、原則として100%を保ちます。市場環境の変化や変化の見通しに基づいた実質組入比率の変更は行いません。
  • 株式の実質組入比率の維持のために、株価指数先物等を活用することがあります。
  • ベンチマークは、あくまでも運用上の目標であって利回りを保証するものではありません。
  • TOPIX(東証株価指数)とは、日本国内の株式市場の動向を的確に表すために、東京証券取引所が公表する株価指数で、東証1部に上場されているすべての株式の時価総額で加重平均し、指数化したものです。なお、新規上場、上場廃止、増資など市場変動以外の要因により、時価総額が変わる場合には、基準時の時価総額を修正して、指数の連続性を維持します。TOPIXは、東京証券取引所の知的財産であり、この指数の算出、数値の算出、数値の公表、利用など株価指数に関するすべての権利は東京証券取引所が有しています。東京証券取引所は、TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標もしくは使用の停止を行うことができます。

株式の銘柄選択および適切な組合せについては、ニッセイアセットマネジメントが独自に開発した運用モデルを活用します。

  • 運用にあたっては、割安株投資の効果に着目した銘柄選択と、徹底したリスク管理により、ベンチマークであるTOPIX(配当込み)の収益率を下回るリスクを極力抑えながら、着実な超過収益の積み上げを行い、中長期的にTOPIX(配当込み)を上回ることを目標とした運用を行います。
  • 運用モデルに忠実な運用を実践することで、長期にわたり高い品質を維持します。

割安株投資について

当ファンドは、株価に影響を与える数ある指標の中から主にPER、PBR等に着目して株価の割高・割安を判断します。

PER

株価が企業業績の何倍かにより、相対価値を判断する指標

PBR

株価が資産規模の何倍かにより、相対価値を判断する指標

運用プロセス

  • 投資対象は東証1部上場銘柄です。
  • アナリストによる企業調査や、流動性、時価総額による定量的な絞り込みにより、極端に財務リスクの高い銘柄を排除した投資候補銘柄(300~500銘柄)を決定します。
  • 割安株への傾斜配分とリスク管理を実現すべく、委託会社独自の運用モデルにより、具体的な投資銘柄を決定します。
  • 決定した150~300銘柄で、株式ポートフォリオを構築します。

上記(1)~(4)のプロセスを定期的に行い、株式ポートフォリオの品質を維持します。

上記(1)~(4)のプロセスを定期的に行い、株式ポートフォリオの品質を維持します。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【当資料に関する留意点】

  • 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しています。

投資先・運用の概要

投資先

TOPIX(配当込み)をベンチマークとし、実質的に国内の株式等に投資します。

運用の概要

中長期的観点からTOPIX(配当込み)を上回ることを目標とした運用を行います。
株式の実質組入比率は、原則として100%を保ち、市場環境の変化や変化の見通しに基づいた実質組入比率の変更は行いません。

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