ファンドの特色

国内の株式・債券に投資します。

  • 国内株式と国内債券の運用においては、それぞれ「日経平均株価（配当込み）」（以下「日経平均トータルリターン・インデックス」ということがあります）、「NOMURA-BPI総合」の動きに連動する投資成果をめざします。

日経平均株価の最高値からの下落率を参照し、下落局面で国内株式の組入比率を引き上げ、その後の上昇局面で組入比率を引き下げます。

  • 「最高値からの下落率」は、2020年10月1日（当ファンドの設定日）以降の最高値（日次、終値）と各月末の終値を用いて算出します。
    • 上記は市場環境等によって見直す場合があります。
  • 各資産の組入比率は、国内株式70%～100%、国内債券0%～30%の範囲をめどに調整を行います。
    • ファンド設定時の各資産の組入比率は、国内株式70%、国内債券30%をめどとする方針です。
  • 下落局面での「買い増し」とその後の上昇局面での「戻り売り」を反復することで、収益の積み上げをめざします。
    • 当ファンドでは、下落局面での国内株式の組入比率の引き上げを「買い増し」、その後の上昇局面での組入比率の引き下げを「戻り売り」といいます。

資産配分変更プロセス

「買い増し」：

2020年10月1日（当ファンドの設定日）以降の日経平均株価の最高値(日次、終値)から各月末の終値までの下落率を参照し、下落率の水準に応じて段階的に国内株式の組入比率を引き上げ

「戻り売り」：

日経平均株価について組入比率引き上げ時から各月末の終値までの上昇率等を参照し、上昇率の水準等に応じて段階的に国内株式の組入比率を引き下げ

  • 「買い増し」「戻り売り」につきましては、原則として月次で行います。
  • 上記は市場環境等によって見直す場合があります。

資産配分変更のイメージ

  • 上記はイメージであり、実際の資産配分とは異なります。

各指数について

「日経平均株価」および「日経平均トータルリターン・インデックス」の著作権等について

  • 「日経平均株価」および「日経平均トータルリターン・インデックス」（以下「各指数」といいます）は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、各指数自体および各指数を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
  • 「日経」および各指数を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
  • 当ファンドは、ニッセイアセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
  • 株式会社日本経済新聞社は、各指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  • 株式会社日本経済新聞社は、各指数の構成銘柄、計算方法、その他各指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

NOMURA-BPI総合

日本国内で発行される公募債券流通市場全体の動向を的確に表すために、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社によって計算、公表されている投資収益指数であり、その知的財産は同社に帰属します。なお、同社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切の責任を負うものではありません。

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ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

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  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
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【投資対象とする投資信託証券について】

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