- 【投資信託協会コード】 2931296C

- 基準価額
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円
- 前日比
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円
%
- 解約価額
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円
- 純資産総額
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円
- 直近分配金
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円
ファンドの特色
国内の株式、公社債、短期金融資産を主な投資対象とします。
- 各ファンドにおいて以下のベンチマーク(※1)を中長期的観点から上回ることを目標とします。
- TAA株50ポートフォリオ: TOPIX(東証株価指数)(※2)50%、無担保コール翌日物50%を合成し、委託会社で独自に指数化したもの
- TAA株100ポートフォリオ:TOPIX(東証株価指数)
- ベンチマークとは、あくまでも運用上の目標であって利回りを保証するものではありません。
- TOPIX(東証株価指数)とは、日本国内の株式市場の動向を的確に表すために、東京証券取引所が公表する株価指数で、東証1部に上場されているすべての株式の時価総額で加重平均し、指数化したものです。なお、新規上場、上場廃止、増資など市場変動以外の要因により、時価総額が変わる場合には、基準時の時価総額を修正して、指数の連続性を維持します。TOPIXは、東京証券取引所の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXの商標または標章に関するすべての権利は東京証券取引所が有しています。東京証券取引所は、TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標もしくは使用の停止を行うことができます。
株式、公社債および短期金融資産の組入比率の変更は、ニッセイ基礎研究所が開発したTAAモデルを原則として利用します。
- ファンドでは、TAAモデルを利用し、企業業績・金利・株価水準等のファンダメンタルズ・データから株式・債券の投資価値とその相対的な割安・割高度を分析し、これに基づく適切な資産配分(株式、公社債、短期金融資産の組入比率の変更)を行うことでパフォーマンスの向上をめざします。
- TAAとは、タクティカル・アセット・アロケーション(戦術的資産配分)の略称で、価格変動のリスクを抑えつつ、3資産(株式、公社債、短期金融資産)の最適な組入比率を一定の運用ルールのもとで機動的に変更していくことにより、運用成果の向上をめざす運用手法です。なお、TAAモデルについては継続的に評価、分析を行い、必要と判断した場合には見直しを行うことがあります。
- 資産の組入比率の変更にあたっては、運用の効率化を図るため株価指数先物および債券先物等をヘッジ目的に限定せず活用することがあります。
株式会社ニッセイ基礎研究所について
ニッセイ基礎研究所は、日本生命の創業100周年記念事業として1988年7月に設立されたニッセイグループのシンクタンクです。生命保険分野にとどまらず、国内外の経済・金融、資産運用、年金・福祉・雇用に至るまで幅広い分野で、中立公正な立場から基礎的かつ問題解決型の調査・研究を実施しています。
投資者の皆様のご判断により、各ファンド間のスイッチング※ができます。
- スイッチングには手数料はかかりません。
- スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に乗換えるファンドを購入する取引です。なお、換金するファンドの解約金の差益に対しては税金がかかります。
ご投資にあたっての留意点
当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
【投資信託に関する留意点】
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
【投資対象とする投資信託証券について】
- 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。
【当資料に関する留意点】
- 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
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