ファンドの特色

国内の株式・リート・債券に投資します。

国内株式、国内リート、国内債券の運用においては、それぞれTOPIX（東証株価指数）（配当込み）、東証REIT指数（配当込み）、NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果をめざします。

TOPIX・東証REIT指数の最高値からの下落率を参照し、それぞれの下落局面で国内株式・国内リートの組入比率を引き上げ、その後の上昇局面で組入比率を引き下げます。

「最高値からの下落率」は、2020年10月1日（当ファンドの設定日）以降の最高値（日次、終値）と各月末の終値を用いて算出します。
- 上記は市場環境等によって見直す場合があります。
下落局面での「買い増し」とその後の上昇局面での「戻り売り」を反復することで、収益の積み上げをめざします。
- 当ファンドでは、下落局面での国内株式・国内リートの組入比率の引き上げを「買い増し」、その後の上昇局面での組入比率の引き下げを「戻り売り」といいます。

「安定型」と「積極型」の2つのファンドから選択いただけます。

各資産の組入比率は、以下の範囲をめどに調整します。

ファンド設定時の各資産の組入比率は、安定型は国内株式10%、国内リート10％、国内債券80%、積極型は国内株式20%、国内リート20％、国内債券60%をめどとする方針です。
	国内株式	国内リート	国内債券
安定型	10％～20％	10％～20％	60％～80％
積極型	20％～40％	20％～40％	20％～60％

「買い増し」：

2020年10月1日（当ファンドの設定日）以降のTOPIX・東証REIT指数の最高値（日次、終値）から各月末の終値までの下落率を参照し、それぞれの下落率の水準に応じて段階的に国内株式・国内リートの組入比率を引き上げ

「戻り売り」：

上記各指数について組入比率引き上げ時から各月末の終値までの上昇率等を参照し、それぞれの上昇率の水準等に応じて段階的に国内株式・国内リートの組入比率を引き下げ

「買い増し」「戻り売り」につきましては、原則として月次で行います。
上記は市場環境等によって見直す場合があります。

各指数について

TOPIX（東証株価指数）

TOPIX（東証株価指数）とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により株式会社JPX総研が算出する株価指数です。
TOPIX（東証株価指数）の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」といいます）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。

東証REIT指数

東証REIT指数とは、東証市場に上場する不動産投資信託（Real Estate Investment Trust）全銘柄を対象とした浮動株ベースの時価総額加重方式により株式会社JPX総研が算出する株価指数です。
東証REIT指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」といいます）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。

NOMURA－BPI総合

日本国内で発行される公募債券流通市場全体の動向を的確に表すために、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社によって計算、公表されている投資収益指数であり、その知的財産は同社に帰属します。なお、同社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切の責任を負うものではありません。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【投資対象とする投資信託証券について】

「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

【当資料に関する留意点】

当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
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