投資リスク

ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本を割込むことがあります。
ファンドは、預貯金とは異なり、投資元本および利回りの保証はありません。運用成果（損益）はすべて投資者の皆様のものとなりますので、ファンドのリスクを十分にご認識ください。

株式投資リスク

株式は国内および国際的な景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、また業績悪化（倒産に至る場合も含む）等により、価格が下落することがあります。

為替変動リスク

ファンドは、組入円建て資産に対して、原則として「円売り／米ドル買い」の為替取引を行うため、米ドルに対する円高局面では、ファンドの資産価値が減少します。また、為替取引を行う米ドルの金利が円の金利より低い場合などには、コスト（金利差相当分の費用）が発生することがあります。

カバードコール戦略にともなうリスク

カバードコール戦略では、株価指数のコールオプションを売却し、また米ドル（対円）のコールオプションを売却します。このため、株価指数や為替レートの水準、変動率（ボラティリティ）が上昇した場合などには、売却したコールオプションの評価値が上昇して損失を被り、ファンドの資産価値が減少する要因となることがあります。

カバードコール戦略では、権利行使日において株価指数や米ドル（対円）の為替レートが権利行使価格を超え上昇した場合、株式の値上がり益や為替差益が限定されるため、カバードコール戦略を構築しなかった場合に比べ投資成果が劣後する可能性があります。戦略再構築を重ねた場合、株価が下落、また為替レートが下落（米ドル安・円高）し、その後当初の水準程度まで回復しても、ファンドの資産価値の回復状況は株価や為替レートに比べて緩やかになる可能性があります。

換金にともないカバードコール戦略を解消する際には、市場動向や市場規模等によっては解消にともなうコストが発生し、ファンドの資産価値が減少する要因となることがあります。

流動性リスク

市場規模が小さいまたは取引量が少ない場合、市場実勢から予期される時期または価格で取引が行えず、損失を被る可能性があります。

基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

有価証券への投資等のファンドにかかる取引においては、その取引相手の業績悪化（倒産に至る場合も含む）等の影響により、あらかじめ定められた条件で取引が履行されないこと（債務不履行）が生じる可能性があります。
「JPXプレミアム」のカバードコール戦略に関しては、以下の事項にご留意ください。
- 株式カバードコール戦略では、主として国内の株価指数にかかるコールオプションの売却を行います。このため、ファンドの組入株式と当該株価指数が異なる値動きをした際には、権利行使による損失を組入株式の値上がり益で相殺できない場合があります。
- オプションプレミアムの水準は、株価指数や為替レートの水準、株価指数や為替レートのボラティリティ、権利行使日までの期間、金利水準および需給等の複数の要因により決まるため、カバードコール戦略の構築のつど変わります。また、相場の急変時にはオプションプレミアムの水準が大きく変動することがあります。
- ファンドが売却したコールオプションは時価で評価され、その評価の変動が基準価額に反映されます。そのため、コールオプションを売却した時点でのオプションプレミアム収入相当分が基準価額に反映されるものではありません。
- ファンドはコールオプションを「売却」しますので、コールオプションの評価値の上昇は基準価額の下落要因となり、コールオプションの評価値の下落はオプションプレミアムを上限として基準価額の上昇要因となります。
分配金に関しては、以下の事項にご留意ください。
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの信託財産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- 受益者のファンドの購入価額によっては、支払われる分配金の一部または全部が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
ファンドは、多量の換金の申込みが発生し換金代金を短期間で手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等には、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引ができないリスク、取引量が限定されるリスク等が顕在します。
これらにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換金の申込みの受付けを中止する、また既に受付けた換金の申込みの受付けを取消しする可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性などがあります。
ファンドのお取引に関しては、クーリング・オフ（金融商品取引法第37条の6の規定）の適用はありません。

リスクの管理体制

運用リスク管理担当部門が運用状況をモニタリングし、リスク、パフォーマンスの分析・評価、および投資制限等遵守状況・売買執行状況の事後チェックを行います。運用リスク管理担当部門は、そのモニタリング結果を運用担当部門に連絡するとともに社内で定期的に開催される会議で報告します。運用担当部門はその連絡・報告を受けて、必要に応じてポートフォリオの改善を行う等の投資リスクを適正に管理する体制をとっています。

また、委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行っています。そして取締役会等においては、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢などを監督しています。

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ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【投資対象とする投資信託証券について】

「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

【当資料に関する留意点】

当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
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