ファンドの特色

TOPIX(東証株価指数)に連動する投資成果をめざします。

  • 主に「ニッセイ国内株式インデックスマザーファンド」に投資することでTOPIXに連動する投資成果をめざします。
  • マザーファンドの運用は、ニッセイ基礎研究所が独自に開発したモデルを利用します。なお、モデルについては継続的に評価、分析を行い、必要と判断した場合には、見直しを行うことがあります。
    • ニッセイ基礎研究所は、日本生命の創業100周年記念事業として1988年7月に設立された日本生命グループのシンクタンクです。生命保険分野にとどまらず、国内外の経済・金融、資産運用、年金・福祉・雇用に至るまで幅広い分野で、中立公正な立場から基礎的かつ問題解決型の調査・研究を実施しています。

TOPIXの特徴

日本の代表的な株価指数です。

TOPIXは、テレビや新聞などでも日々の動きが報じられており、日本を代表する株価指数のひとつです。TOPIXは、東証一部に上場されている銘柄すべての時価総額の増減を表す指数です。

国内株式市場の動きを表します。

東証一部上場銘柄のすべてを対象としているため、TOPIXの動きは国内株式市場全体の動きを表しているといえます。TOPIXは1968年1月4日を基準日としています。この基準日の時価総額を100として、時価総額を指数で表しており、基準日の時価総額に対してどのくらい増えたか減ったかを表します。

TOPIXは、以下の数式で算出されます。
TOPIX=

当日の時価総額

基準日の時価総額

×100

なお、新規上場、上場廃止、増資など市場変動以外の要因により、時価総額が変わる場合には、基準時の時価総額を修正して、指数の連続性を維持します。

  • 東京証券取引所の東証一部、東証二部などの市場は、2022年4月に新しい市場区分への再編が予定されています。これに併せ、TOPIXの算出方法についても変更が予定されています。

基準価額と指数の連動性に関する留意点

ファンドはTOPIXに連動する投資成果をめざしますが、主に以下の理由から基準価額と当該指数との動きが完全に一致しないことがあります。

  • ファンドは、当該指数の構成銘柄すべてを組入れないこと、または、ファンドの構成銘柄のウエイトが当該指数の構成銘柄のウエイトと異なる場合があること
  • 株価指数先物と当該指数の動きの不一致
  • ファンドは、流動性確保のために現金・預金等を保有すること
  • ファンドは、信託報酬等の管理費用負担および売買委託手数料等の取引コストを負担すること
  • ファンドにおける株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する価格の不一致
  • 当該指数の算出に使用する価格と基準価額の算出に使用する価格の不一致
  • 流動性が低下したとき、ファンドにおける株式および株価指数先物の売買の執行が思惑どおりにいかないこと
  • 当該指数の構成銘柄の入替えあるいは当該指数の算出方法の変更による影響
    • ファンドは、株式の実質組入比率の維持等のために株価指数先物にも投資することがあります。

TOPIXの著作権等について

TOPIX(東証株価指数)は、株式会社東京証券取引所の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXの商標または標章に関するすべての権利は株式会社東京証券取引所が有しています。なお、当ファンドは、株式会社東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではなく、株式会社東京証券取引所は、当ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【投資対象とする投資信託証券について】

  • 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

【当資料に関する留意点】

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