商品ニュース

2026年09月08日

「日本超大型企業」×「高い配当利回り」×「10社均等投資」「ニッセイ・S日本超大型高配当株式トップ10インデックスファンド（年4回決算型）
＜購入・換金手数料なし＞ 愛称：ニチハイ10」の設定について

ニッセイアセットマネジメント株式会社（社長：大関 洋）は、追加型の株式投資信託「ニッセイ・S日本超大型高配当株式トップ10インデックスファンド（年4回決算型）＜購入・換金手数料なし＞ 愛称：ニチハイ10」の設定・運用開始を2026年10月6日に予定しています。
当ファンドは、「ニッセイ日本超大型高配当株式トップ10インデックスマザーファンド」を通じて、実質的に日本の株式に投資することにより、Solactive Japan Super Large Cap High Dividend 10インデックス（配当込み）の動きに連動する投資成果を目標に運用を行います。

商品名
ニッセイ・S日本超大型高配当株式トップ10インデックスファンド（年4回決算型）
＜購入・換金手数料なし＞愛称：ニチハイ10
商品分類
追加型投信／国内／株式／インデックス型
当初申込期間
2026年9月24日～2026年10月5日
継続申込期間
2026年10月6日以降
設定日
2026年10月6日
取扱販売会社
株式会社SBI証券、マネックス証券株式会社、楽天証券株式会社
株式会社イオン銀⾏（委託⾦融商品取引業者マネックス証券株式会社）
株式会社SBI新⽣銀⾏（委託⾦融商品取引業者株式会社SBI証券）
株式会社SBI新⽣銀⾏（委託⾦融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

ファンドの特色

1.国内の金融商品取引所に上場している株式に投資することにより、Solactive Japan Super Large Cap High Dividend 10 インデックス（配当込み）の動きに連動する投資成果をめざします。

Solactive Japan Super Large Cap High Dividend 10 インデックスとは

日本の株式のなかから赤字企業を除外し、流動性が高く時価総額が大きい銘柄のうち、配当利回りの高い上位10銘柄を選定し、等金額で投資する、Solactive社提供の株価指数です。年1回（4月）、構成銘柄を見直し、等金額となるよう構成比率の調整（リバランス）を行います。

  • スピンオフ（分離・独立）等の理由から、構成銘柄が10銘柄にならない場合や、4月のリバランス日以外でも構成銘柄の入替えが行われる場合があります。

Solactive社とは

2007年に設立された、グローバルに事業を展開するドイツの指数プロバイダーです。同社が提供する指数は、世界のさまざまなETFやインデックス商品等で幅広く採用されています。

2.年4回決算を行い、分配金をお支払いすることをめざします。

  • 毎年2・5・8・11月の各15日（該当日が休業日の場合は翌営業日）に決算を行います。
    • 初回決算日は、2027年2月15日とします。

将来の分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。

3.購入時および換金時の手数料は無料です。

  • 購入時の購入時手数料および換金時の換金時手数料、信託財産留保額はありません。
    • 保有期間中に運用管理費用(信託報酬)等をファンドからご負担いただきます。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

  • 商品ページは2026年9月24日からご確認いただけます。

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データ閲覧にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各商品情報ページのインデックス「投資リスク」よりご確認いただけます。商品情報ページを表示するにはファンド名をクリックしてください。
  • 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

当資料に関する留意点

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