商品ニュース

2023年10月18日

＜購⼊・換⾦⼿数料なし＞
ニッセイ・S⽶国株式500インデックスファンドの設定について

ニッセイアセットマネジメント株式会社（社⻑︓⼤関洋）は、追加型の株式投資信託「＜購⼊・換⾦⼿数料なし＞ニッセイ・S⽶国株式500インデックスファンド」の設定・運⽤開始を2023年11⽉13⽇に予定しています。
当ファンドは、⽶国の株式等に投資することにより、Solactive GBS United States 500 インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を⽬標に運⽤を⾏います。指数のライセンス利⽤料を抑えることなどにより低コストを追求し、信託報酬率は⽶国株式に投資をするインデックスファンドで⽐較すると最低⽔準※となります｡

  • 2023年9⽉末時点､追加型公募株式投資信託（ETF、投資⼀任向けを除く）の実質的な運⽤管理費⽤（投資対象の運⽤管理費⽤等を含む）についてFundmarkのデータをもとに当社調べ。

商品名
＜購⼊・換⾦⼿数料なし＞ニッセイ・S⽶国株式500インデックスファンド
商品分類
追加型投信／海外／株式／インデックス型
設定⽇
2023年11⽉13⽇（⽉）
取扱販売会社
株式会社SBI証券※、マネックス証券株式会社、楽天証券株式会社、株式会社SBI新⽣銀⾏（委託⾦融商品取引業者 株式会社SBI証券）※、株式会社SBI新⽣銀⾏（委託⾦融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
  • お取扱いは2023年11⽉14⽇（⽕）からとなります。

ファンドの特色

1. ⽶国の株式等に投資することにより、Solactive GBS United States 500 インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果をめざします。

Solactive GBS United States 500 インデックスとは

⽶国市場に上場している時価総額上位500銘柄で構成されている、Solactive社提供の株価指数です。

＜Solactive社とは＞

2007年に設⽴された、グローバルに事業を展開するドイツの指数プロバイダーです。同社が提供する指数は、世界のさまざまなETFやインデックス商品等で幅広く採⽤されています。

  • 原則として、対円での為替ヘッジ※は⾏いません。
    • 為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。
  • 投資対象には、DR（預託証券）※もしくは株式等と同等の投資効果が得られる証券および証書等を含みます。
    • DR（預託証券）とは、Depositary Receiptの略で、ある国の企業の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀⾏などに預託し海外で発⾏される証券をいい、株式と同様に⾦融商品取引所などで取引されます。

2. 購⼊時および換⾦時の⼿数料は無料です。

  • 購⼊時の購⼊時⼿数料および換⾦時の換⾦時⼿数料、信託財産留保額はありません。
    • 保有期間中に運⽤管理費⽤（信託報酬）等をファンドからご負担いただきます。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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データ閲覧にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各商品情報ページのインデックス「投資リスク」よりご確認いただけます。商品情報ページを表示するにはファンド名をクリックしてください。
  • 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

当資料に関する留意点

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