商品ニュース

2022年03月30日

千葉都市モノレールへのラッピング広告掲載について
（ニッセイSDGsグローバルセレクトファンド）

ニッセイアセットマネジメント株式会社（社長：大関洋、以下「ニッセイアセットマネジメント」）は、株式会社京葉銀行（頭取：熊谷俊行、以下「京葉銀行」）、株式会社千葉興業銀行（頭取：梅田仁司、以下「千葉興業銀行」）で取扱いのあるSDGs関連投資信託商品「ニッセイSDGsグローバルセレクトファンド」のラッピング広告を千葉都市モノレールに掲載いたします。

より多くの方々にSDGsに対して関心を高めていただき、持続可能な社会の実現に一歩でも近づくきっかけとなればとの想いから当広告を掲載することといたしました。

ニッセイアセットマネジメントと京葉銀行、千葉興業銀行は今後も、お客さまの安定的な資産形成の実現に向け、中長期的な視点に立った資産運用のご提案と、SDGs達成への貢献に努めてまいります。

ニッセイSDGsグローバルセレクトファンド号

広告掲載期間：2022年5月1日～2023年4月30日

※2022年4月23日に施工完了後、随時運行予定

掲載商品名 ニッセイSDGsグローバルセレクトファンド（資産成長型・為替ヘッジなし）
掲載販売会社名 株式会社京葉銀行
掲載商品名 ニッセイSDGsグローバルセレクトファンド（年2回決算型・為替ヘッジなし）
掲載販売会社名 株式会社千葉興業銀行

車体デザイン

運行概要

【走行区間】千葉都市モノレール全区間

  • 運行スケジュールは千葉都市モノレール側で決定します。

当ファンドの特色

1.日本を含む世界各国の株式に投資します。

2.SDGs達成に関連した事業を展開する企業のなかから、株価上昇が期待される銘柄を厳選します。

「SDGs（エスディージーズ：Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標）」とは

2015年9月の国連サミットで採択された、持続可能な世界を実現するための2030年を期限とする国際目標です。経済・社会・環境の調和のとれた持続的な発展をめざし、包括的な17の目標が設けられています。

3.「為替ヘッジの有無」と「決算頻度・分配方針」が異なる、4つのファンドから選択いただけます。
  • 販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

為替ヘッジの有無

為替ヘッジあり：組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。

為替ヘッジなし：組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。

決算頻度・分配方針

年2回決算型：年2回決算を行い、分配金をお支払いすることをめざします。

  • 毎年6・12月の各15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行います。
    • 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により、分配を行わないことがあります。

資産成長型：年1回決算を行います。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する方針です。

  • 毎年12月15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行います。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。
  • 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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データ閲覧にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各商品情報ページのインデックス「投資リスク」よりご確認いただけます。商品情報ページを表示するにはファンド名をクリックしてください。
  • 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

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