フィリップス曲線にみる日本経済の動向について

日本のフィリップス曲線

グラフ1：フィリップス曲線（消費者物価上昇率と失業率）

フィリップス曲線とは、1958年に英国の経済学者、アルバン・ウィリアム・フィリップスが論文で発表した考え方で、「インフレ率が高い時期は失業率が下がり、インフレ率が低い時期は失業率が上がる」という、インフレ率と失業率がトレード・オフの関係になるという仮説です。

アベノミクスは、このフィリップス曲線の考え方に基づいた政策とも思われます。安倍政権と日本銀行は、インフレ目標を2%とし、デフレ脱却を目指すとしています。フィリップス曲線の観点からは、「インフレ率を高くすることによって、失業率を低下させる」という政策であると考えられます。グラフ1において、アベノミクスの政策はグラフを右下にシフトさせる政策と考えられます（グラフ1）。

日本の３つの経済成長の局面

日本経済を長期的にみてみると、3つの局面に大別できると思われます（グラフ2、3）。

1971～1980年：高度成長、インフレ、失業率低位安定期

→株式市場・・・上昇相場／長期金利・・・高水準、横ばい

1981～1990年：中成長、ディス・インフレ、失業率低位安定期

→株式市場・・・上昇、行き過ぎ、急落／長期金利・・・低下

1991～2012年：低成長、デフレ、失業率上昇期

→株式市場・・・低水準、もみあい／長期金利・・・低水準、安定

グラフ2：消費者物価上昇率、実質GDP成長率、失業率の推移

グラフ3：日経平均株価と日本の長期金利の推移

アベノミクスの実現性

さて、日本銀行による量的金融緩和、インフレ・ターゲット2％等がうまくいけば、デフレ脱却となり、雇用環境は改善し失業率は低下する（グラフ1では右下にシフト）と考えられます。そうなると、日経平均株価も低水準から相当程度上昇し、長期金利も時間をおいて緩やかに上昇すると考えられます。

但し、日本は長期のデフレ期を経験してきました。その後だけに、量的緩和政策の効果の持続性は不透明であると思われます。今後のフィリップス曲線の動向を注意深くみていきたいところです。