まず、情報通信機械工業の生産、在庫指数の動向をみてみましょう。2008年のリーマンショック以後、在庫循環からみると、景気後退期に入り、低迷を続けていました。しかし、2013年には、景気後退局面を脱し景気回復過程に入りつつあると考えられます。（グラフ1）

次に、薄型テレビの出荷動向をみてみましょう。JEITA(電子情報技術産業協会）の統計をみると、昨年、大きく落ち込んだ薄型テレビの国内出荷台数が、持ち直してきています。特に、37型以上の大型サイズの薄型テレビの出荷台数が10月には15万2千台（前年比21.6%増）と大きく回復しています。今夏からメーカー各社が本格投入した「4Kテレビ」が寄与していると考えられます。「4Kテレビ」は、パネルの画素数がフルハイビジョンの4倍で高精細な映像を楽しめるテレビです。メーカー各社とも、このクリスマス商戦で「4Kテレビ」の販売増を期待しています。（グラフ2）

「4Kテレビ」の出荷が好調な理由として、"アベノミクス"による景気回復で"資産効果"が生じてきていることが考えられます。また、消費増税前のマンションや住宅購入等の駆け込み需要によるテレビの買い替え需要もあると考えられます。東京のマンション販売戸数、百貨店売上高、全国の新築着工件数、新車販売台数が増加してきていることからも、"資産効果"が生じてきていると思われます。（グラフ3）