円キャリートレードを対主要通貨で行った場合の平均年間収益を見ると、マイナスとなったのが過去19年間で、7回、後の12回はプラスとなっています。マイナスの年が多いのは、90年代初頭です。この期間は米国の政治的円高圧力の時期等と符合しており、金利差は材料になりませんでした。他のマイナス計上年は、全て金融危機局面です。言い換えると、政治的円高圧力もしくは金融危機などの「異常な局面」以外の平常年で相対的に海外金利＞日本金利の局面では、円キャリートレードは有益な投資手段であったようです。今年の年初来の同収益もプラスとなっており、円キャリー取引回復の兆候と見る向きがあるようです（グラフ1参照）。 年初来、8月19日までの円キャリー取引の各通貨別収益を見ると、金利差が高い国の通貨および、将来の利上げが視野に入り始めた国の通貨が上位にある傾向がみられるようになりました（グラフ2参照）。

グラフ1

グラフ2

金利差が為替の動向と密接に連動する条件の一つは、為替の振れ幅（ボラティリティ）が低いということです。グラフ3、4の赤折線グラフは日本と豪米の3ヶ月金利差をインプライドボラティリティ（※）で割った円キャリー取引指数です。この指数の値が大きい局面では、金利差と為替の関係が強まる傾向が見られます。円キャリー取引収益の上位に位置している豪ドルの円キャリー取引指数は上昇傾向にあり、これに連れて豪ドル／円も連れ高しています（グラフ3参照）。言い換えるならば、豪州は円キャリー取引復活の条件が整い始めたと言うのでしょうか。一方、最下位に位置する米ドルは円キャリー取引指数が依然として低下しており、円キャリー取引復活の兆候は出ていない模様です（グラフ4参照）。

グラフ3

グラフ4

円キャリー取引は日本と海外の金利差に着目した取引です。足元、再度、金利差に注目が集まるようになってきたようです。そうなれば、市場の注目は、利上げの可能性がある国を探すことです。超金融緩和から利上げに転ずる出口政策なる言葉がマスコミに出てきたのがその証左です。豪州や英国では弱いながらも来年の利上げ観測がくすぶり続けています。今後1年間に織り込まれている政策金利変化幅の豪州と英国の対日格差は、それぞれ豪州優位、英国優位になってきました。これに伴い、豪ドル、ポンドが上昇傾向にあります（グラフ5、6参照）。

グラフ5

グラフ6