ドルと原油価格に代表されるコモディティ価格は、おおむね逆相関で推移してきました。2007年以降はインフレ高進に伴い、この関係が強まり、いわゆるインフレ・トレード（ドル売り/コモディティ買い）が活発に行われた模様です。米国は世界最大の原油消費国・輸入国ということもあり、同国の景気は、原油価格の動向に敏感に影響を受けます。例えば、原油価格の高騰は輸入物価の上昇を招き、家計の実質購買力を低下させ、GDPの約7割を占める個人消費の下押し圧力となります。このため、原油高騰に伴う米景気減速観測からドルが売られるとの見方が両者の逆相関関係の背景にはあるようです。

原油を初めとする一次産品価格の高騰は、交易条件（※）の悪化を通じ企業収益の減速要因になります。実際、2007年以降の原油急騰を受けて交易条件は大幅に悪化しました。圧迫された企業収益環境を受け、企業の価格転嫁の動きが観測されています。

• 交易条件… 輸出物価/輸入物価 1単位の輸出品で何単位の輸入品と交換できるかを示す指標

原油価格が高騰すると、世界最大の原油輸入国である米国の原油輸入金額が名目ベースで増加するため、短期的には、米国の経常収支赤字の拡大要因となります。このため、ドルに下落圧力がかかるとの見方もあります。近年の原油価格の高騰に伴い中東産油国の原油輸出が増加し、同地域の経常収支の黒字幅拡大につながっています。現在は、米国の経常収支赤字が中東と中国の黒字によってファイナンス（埋め合わせ）されていると見ることもできます。

原油価格は世界最大の原油消費国である米国の景気動向に連動し推移してきました。特に、米景気が0近傍成長となった過去の2局面（グラフ4、囲い部分参照）では顕著です。今後、米国景気が低迷するとのマーケットコンセンサスが具現化した場合、原油の需要減が予想されます。その場合、ファンダメンタルズ面からは、原油価格だけが一人歩きし、高騰してゆく可能性は低いと考えています。