中東産油国の多くは、自国通貨の変動を米ドルに連動させるドルペッグ制を主に採用しています。このため、時に、自国の経済実体にそぐわないにも関わらず、米国の金融政策に追随することになります。米国では景気の減速から、昨年夏場より、断続的な金融緩和が実施されてきましたが、中東諸国は、この間、好景気+2ケタ台のインフレ高進にも関わらず、米国に従い過剰なオカネを供給してきました。これが中東におけるカネ余りの根源で、オイルマネーの一端です。オイルマネーが高い収益を求めて原油市場に流入し価格を吊り上げているとの観測は後を絶ちません。

原油価格の高騰を受けて、世界有数の原油輸出国の集まる中東では経常収支黒字が累積しています。原油高効果が輸出額の増加につながり、経済全体を加速させ、インフレを高進させているのですが、多くの国がドルペッグ制を採用しているため、本来、採るべき金融引き締め策が実施できず、米国に合わせた緩和的な金融政策を実施しています。このため経済実体とかけ離れた過剰なオカネが供給され続けています。

原油価格の高騰で得た利益は、中東諸国の経済を活発化させます。これによって生じる急激なマネーの増加率は投資の増加率を上回るスピードで増えているため、中東諸国では貯蓄過多な状態となっています。これもカネ余りの証左であり、潜在的な投資資金が潤沢である状態と言えます。この環境が原油の急落等を契機として解消に向かうまで、いわゆるオイルマネーは、原油に限らず、有利な投資先を模索し続けるのでしょう。