サブプライム問題が台頭した昨年夏場から3月中旬までのG10通貨の対円騰落率はスイスフランが唯一のプラスである以外は円の全面高となりました。G10通貨中、最低の金利水準にあるスイスと日本の通貨が全通貨に対して高いパフォーマンスを挙げていますが、その背景を探りたいと思います。

一般的に、為替を動かす2大フローは、貿易と資本フローと考えられています。現在のように投資家のリスク回避が強まる局面では、証券投資など資本フローが停滞するため、貿易フローの為替への影響度が高まります。このため、図表の、より右上に位置する国の通貨、つまり、経常収支が黒字、かつ実質金利が、より高い国の通貨が選好されやすくなる訳です。この観点でG10通貨の対円騰落率を見るとスイスフランが上昇し、経常収支赤字国である米ドル、英ポンドが下落する理由がわかります。

金額ベース（ドル）での経常収支では、Ｇ10通貨国の中で日本が最大です。リスク回避姿勢が強まり、資本フローが停滞する局面では、実質金利の高低よりも、金額ベースの経常収支の大小が為替の動向に、より影響を与える要因になります。このため、円高が進んでいる訳です。

リスク回避姿勢が強まり、非居住者による対内投資フローが停滞すると、主要国の中で最も困る国は米国といえます。なぜなら、下図のように、米国は貯蓄＜投資の体質だからです。極端な言い方をすると、借金をしなければ、投資が行えない状況ということです。逆に、対内投資フローが停滞しても困らないのは貯蓄＞投資の国。具体的には日本、カナダといえます。これも金融危機局面で円が選好される理由かもしれません。