ファンドの特色

列島縦断！J-REIT物件めぐり

J-REITの保有物件は全国に！

Ｊ-ＲＥＩＴを利用することで、全国の優良物件に少額から投資する事が可能となります。

出所) 2012年8月現在の各社資料等をもとにニッセイアセットマネジメント作成

G DINING 札幌（北海道）

プラウドフラット五橋（宮城）

八千代物流センタ

六本木ヒルズ森タワー（東京）

三菱重工ビル（東京）

東京オペラシティビル（東京）

元麻布ヒルズ（東京）

IIF羽田空港メインテナンスセンター（東京）

ライフ＆シニアハウス港北2（神奈川）

ｍozo ワンダーシティ（愛知）

ツイン21（大阪）

心斎橋OPA本館（大阪）

ホテルオークラ神戸（兵庫）

オリエンタルホテル広島（広島）

キャナルシティ博多（福岡）

  • 北海道
    G DINING 札幌
  • 宮城
    プラウドフラット五橋
  • 東京
    六本木ヒルズ森タワー
    三菱重工ビル
    東京オペラシティビル
    元麻布ヒルズ
    IIF羽田空港メインテナンスセンター
  • 千葉
    八千代物流センターII
  • 神奈川
    ライフ＆シニアハウス港北2
  • 愛知
    ｍozo ワンダーシティ
  • 大阪
    ツイン21
    心斎橋OPA本館
  • 兵庫
    ホテルオークラ神戸
  • 広島
    オリエンタルホテル広島
  • 福岡
    キャナルシティ博多

上記は個別のJ-REITを推奨するものではなく、また当ファンドにおいて当該J-REITを購入することを保証するものではありません。
なお画像は資料作成時のものであり、各J-REITが当該物件を現在保有しているとは限りません。

J-REITの種類

  • 賃料収入が期待できる物件であれば、あらゆるものがJ-REITの投資対象となります。
オフィス系セクター

リートが保有するオフィスビルの多くが、都心部に集中しています。賃料単価が相対的に高いのが特徴です。
（用途：オフィス、商業店舗、複合文化施設など）

商業施設系セクター

商業施設では、定期的に入居テナントを入替えて品揃え強化・流行品の導入を行ったり、集客のためテナントと 協賛し催し物を行うなど、資産価値を高める工夫がされています。
（用途：商業施設（エンターテイメント型含む）など）

住居セクター

住宅系リートは景気に左右されづらく、賃貸収入が比較的安定しているのが特徴です。
（用途：住居）

倉庫・物流セクター

倉庫や物流施設には、契約期間が10年を超える長期賃貸契約が多くみられます。このような物件からは安定した賃料収入を長期にわたって得ることが期待できます。
（用途：航空機関連施設、物流センターなど）

ホテルセクター

リートが保有するホテルは、ビジネス用途の高い大都市のビジネスホテル、沖縄など主要観光地のリゾートホテルなどです。稼働率の高さも特徴のひとつです。
（用途：ホテル）

（コラム）J-REITの地震に対する備え

  • 日本では、度重なる地震等の災害などをきっかけとして耐震性に関する基準が幾度となく改正されるとともに、様々な建築手法が開発されてきました。
  • J-REITでは地震に対する備えとして、優れた建築手法を用いた耐震性の高い物件を取得したり、定期的な入替えで保有物件の築年数の若返りを行うなど、耐震性能を高める工夫をしています。

耐震構造による耐震性の違い

耐震構造による耐震性の違い
出所）各種資料をもとにニッセイアセットマネジメント作成

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ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

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  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

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  • 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

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