Solactive Nippon Semiconductor Opportunity インデックス
概 要
「Solactive Nippon Semiconductor Opportunity インデックス」は、国内の金融商品取引所に上場する半導体関連銘柄のうち、時価総額上位30銘柄で構成されている株価指数です。
毎年11⽉に組⼊⽐率の⾒直しが実施されます。
| 構成銘柄 | 国内の金融商品取引所に上場する半導体関連銘柄のうち時価総額上位30銘柄 |
|---|---|
| 算出方法 | 時価総額加重型 |
| 公表元 | SOLACTIVE AG |
過去のパフォーマンスの推移
- データ期間：2006年11月末～2024年12月末（⽉次）
- 出所）Solactiveのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
- 2006年11月末を100として指数化（配当込み）
構成全銘柄
構成全銘柄（2024年12月末時点）
| 銘柄 | 比率 | |
|---|---|---|
| 1 | アドバンテスト | 18.6% |
| 2 | ディスコ | 14.8% |
| 3 | 東京エレクトロン | 14.5% |
| 4 | ルネサスエレクトロニクス | 13.0% |
| 5 | ソニーグループ | 6.1% |
| 6 | レーザーテック | 4.6% |
| 7 | 信越化学工業 | 4.4% |
| 8 | SCREENホールディングス | 3.4% |
| 9 | ローム | 1.9% |
| 10 | ソシオネクスト | 1.8% |
| 11 | SUMCO | 1.6% |
| 12 | 新光電気工業 | 1.4% |
| 13 | 東京応化工業 | 1.4% |
| 14 | 堀場製作所 | 1.2% |
| 15 | KOKUSAI ELECTRIC | 1.2% |
| 16 | 太陽誘電 | 1.1% |
| 17 | アルバック | 1.1% |
| 18 | 東京精密 | 1.1% |
| 19 | アルプスアルパイン | 1.0% |
| 20 | マクニカホールディングス | 1.0% |
| 21 | ADEKA | 1.0% |
| 22 | デンカ | 0.7% |
| 23 | ローツェ | 0.6% |
| 24 | サンケン電気 | 0.5% |
| 25 | ジャパンマテリアル | 0.4% |
| 26 | 加賀電子 | 0.4% |
| 27 | 日本マイクロニクス | 0.4% |
| 28 | TOWA | 0.4% |
| 29 | 芝浦メカトロニクス | 0.3% |
| 30 | トリケミカル研究所 | 0.3% |
- 出所）Solactiveのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
- 当インデックスは 定期的に銘柄入替を行います。
リスク・リターンの比較（円ベース）
以下は過去5年間と過去10年間の各指数のリスク・リターンを示したものです。
一般的に株式は債券に比べ、リスクが高い傾向があります。なお、リスク・リターンの水準は、計測する期間により異なることに留意が必要です。
【過去5年間】
- データ期間：2019年12月末～2024年12月末（月次）
【過去10年間】
- データ期間：データ期間：2014年12月末～2024年12月末（月次）
- 日経平均：日経平均トータルリターン･インデックス、TOPIX：TOPIX（配当込み）、外国株式：MSCIコクサイ･インデックス（配当込み）、新興国株式：MSCIエマージング･マーケット・インデックス（配当込み）、NASDAQ100：NASDAQ100指数（配当込み）、国内半導体株：Solactive Nippon Semiconductor Opportunity インデックス（配当込み）、米半導体株：SOX指数（配当込み）、米大型株500：Solactive GBS United States 500 インデックス（配当込み）、米連続増配株：Solactive United States Dividend Elite インデックス（配当込み）、国内債券：NOMURA-BPI総合、外国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本）、新興国債券：JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス、国内リート：東証REIT指数（配当込み）、外国リート：S&PグローバルREITインデックス（除く日本、配当込み）
- リスク（年率）は月次リターンの標準偏差を年率換算したものです。
- 出所：ブルームバーグのデータ等をもとにニッセイアセットマネジメント作成
「インデックスハンドブック」ご利用にあたっての留意点
当資料は、投資に関する参考情報の提供を目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものであり、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
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