TOPIX(東証株価指数)

概要

「TOPIX(東証株価指数)」は、日本の株価動向を示す代表的なインデックスで、投資信託やETFなどの金融商品のベンチマークとしても幅広く利用されています。
TOPIXは、東証一部に上場している銘柄すべての時価総額(現在は浮動株ベース)の増減を表す指数です。1968年1月4日の時価総額を100としてその後の時価総額を指数化したもので、1969年7月1日から算出されています。

  • 大株主などが安定的に保有する株式ではなく、市場で流通し、売買されている株式

なお、通常TOPIXというと配当を考慮しない指数(配当なし指数)のことをさしますが、構成銘柄の配当も加味した場合のパフォーマンスを示す「配当込み指数」も別途公表されています。

構成銘柄 東京証券取引所市場第一部に上場している内国普通株式全銘柄
算出方法 時価総額加重型(時価総額は浮動株調整後)
  • 2005年10月末以前は上場株式数ベースの時価総額に基づき算出されていましたが、2005年10月末から2006年6月末にかけて段階的に浮動株ベースに移行しました。

公表元 株式会社東京証券取引所

過去の推移

データ期間:1968年1月末~2017年12月末(月次) 出所:ブルームバーグのデータ等をもとにニッセイアセットマネジメント作成

構成比率上位銘柄

TOPIXと同様に、日本の株価動向を示す代表的なインデックスに「日経平均株価」があります。TOPIXが時価総額加重型のインデックスであるのに対し、日経平均株価は株価平均型のインデックスであるため、両者の構成比率上位銘柄は大きく異なっています。

構成比率上位10銘柄の比較(2017年12月末時点)

【TOPIX】

TOPIXは、時価総額が大きい銘柄が上位を占めています。

  銘柄 業種 比率
1 トヨタ自動車 輸送用機器 3.4%
2 三菱UFJフィナンシャル・グループ 銀行業 2.2%
3 ソフトバンクグループ 情報・通信業 1.5%
4 日本電信電話 情報・通信業 1.4%
5 三井住友フィナンシャルグループ 銀行業 1.4%
6 本田技研工業 輸送用機器 1.3%
7 ソニー 電気機器 1.3%
8 キーエンス 電気機器 1.2%
9 みずほフィナンシャルグループ 銀行業 1.1%
10 ファナック 電気機器 1.0%

【日経平均株価】

日経平均株価は、1単元当りの株価の水準が高い「値がさ株」が上位を占めています。

  銘柄 業種 比率
1 ファーストリテイリング 小売業 7.3%
2 ファナック 電気機器 4.4%
3 ソフトバンクグループ 情報・通信業 4.4%
4 東京エレクトロン 電気機器 3.3%
5 KDDI 情報・通信業 2.7%
6 京セラ 電気機器 2.4%
7 ダイキン工業 機械 2.2%
8 信越化学工業 化学 1.9%
9 テルモ 精密機器 1.7%
10 日東電工 化学 1.6%

業種は東証33業種(以下同じ) 出所:ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成

業種別構成比

TOPIXと日経平均株価の業種別構成比を比較すると、TOPIXは日経平均株価に比べ銀行の割合が多い一方、電気機器の割合は少なくなっています。これらの業種の株価の動向によっては、TOPIXと日経平均株価のパフォーマンスの違いが大きくなる場合もあります。

業種別構成比の比較(2017年12月末時点)

【TOPIX】

【日経平均株価】

出所)ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成

リスク・リターンの比較(円ベース)

以下は過去5年間と過去10年間の各指数のリスク・リターンを示したものです。一般的に株式は債券に比べ、リスクが高い傾向があります。なお、リスク・リターンの水準は、計測する期間により異なることに留意が必要です。

【過去5年間】

データ期間:2012年12月末~2017年12月末(月次)

【過去10年間】

データ期間:2007年12月末~2017年12月末(月次)
日経平均:
日経平均トータルリターン・インデックス
TOPIX:
TOPIX(配当込み)
外国株式:
MSCIコクサイ・インデックス(配当込み)
新興国株式:
MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み)
国内債券:
NOMURA-BPI総合
外国債券:
FTSE世界国債インデックス(除く日本)
新興国債券:
JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス
日本リート:
東証REIT指数(配当込み)
外国リート:
S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み)

リスク(年率)は月次リターンの標準偏差を年率換算したものです。

出所:ブルームバーグのデータ等をもとにニッセイアセットマネジメント作成

「インデックスハンドブック」ご利用にあたっての留意点

当資料は、投資に関する参考情報の提供を目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものであり、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【当資料に関する留意点】

  • 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
  • 手数料や報酬等の種類ごとの金額及びその合計額については、具体的な商品を勧誘するものではないので、表示することができません。
  • 投資する有価証券の価格の変動等により損失を生じるおそれがあります。