NASDAQ100指数
概 要
「NASDAQ100指数」は、NASDAQ市場に上場している約3,000銘柄のなかから金融銘柄を除いた時価総額上位100銘柄で構成されている株価指数です。
ハイテク企業を中心とした厳選された銘柄が組入れられており、NASDAQ市場全体の時価総額の7割程度を占めています。
浮動株※ベースの時価総額加重平均で算出されており、毎年12月に組入銘柄の見直しが実施されます。
- ※ 大株主などが安定的に保有する株式ではなく、市場で流通し、売買されている株式
| 構成銘柄 | NASDAQ市場に上場している時価総額上位100銘柄 |
|---|---|
| 算出方法 | 時価総額加重型（時価総額は浮動株調整後） |
| 公表元 | Nasdaq, Inc. |
過去のパフォーマンスの推移
- データ期間：データ取得が可能な1999年3月末～2022年12月末（月次）
- 出所）ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
- 1999年3月末を100として指数化（配当込み）
構成比率上位銘柄
構成比率上位20銘柄（2022年12月末時点）
| 銘柄 | 業種 | 比率 | |
|---|---|---|---|
| 1 | マイクロソフト | 情報技術 | 12.6% |
| 2 | アップル | 情報技術 | 11.8％ |
| 3 | アマゾン・ドット・コム | 一般消費財・サービス | 6.1％ |
| 4 | アルファベット（クラスC） | コミュニケーション・サービス | 3.8％ |
| 5 | アルファベット（クラスA） | コミュニケーション・サービス | 3.8％ |
| 6 | エヌビディア | 情報技術 | 3.3％ |
| 7 | テスラ | 一般消費財・サービス | 2.8％ |
| 8 | メタ・プラットフォームズ | コミュニケーション・サービス | 2.5％ |
| 9 | ペプシコ | 生活必需品 | 2.3％ |
| 10 | ブロードコム | 情報技術 | 2.1％ |
| 11 | コストコホールセール | 生活必需品 | 1.9％ |
| 12 | シスコシステムズ | 情報技術 | 1.8％ |
| 13 | TモバイルUS | コミュニケーション・サービス | 1.6％ |
| 14 | アドビ | 情報技術 | 1.4％ |
| 15 | コムキャスト | コミュニケーション・サービス | 1.4％ |
| 16 | テキサス・インスツルメンツ | 情報技術 | 1.4％ |
| 17 | ハネウェルインターナショナル | 資本財・サービス | 1.3％ |
| 18 | アムジェン | ヘルスケア | 1.3％ |
| 19 | ネットフリックス | コミュニケーション・サービス | 1.2％ |
| 20 | クアルコム | 情報技術 | 1.1％ |
- 業種はGICSセクター
- 出所）ブルームバーグのデータ等をもとにニッセイアセットマネジメント作成
リスク・リターンの比較（円ベース）
以下は過去5年間と過去10年間の各指数のリスク・リターンを示したものです。
一般的に株式は債券に比べ、リスクが高い傾向があります。なお、リスク・リターンの水準は、計測する期間により異なることに留意が必要です。
【過去5年間】
- データ期間：2017年12月末～2022年12月末（月次）
【過去10年間】
- データ期間：2012年12月末～2022年12月末（月次）
- 日経平均：日経平均トータルリターン･インデックス、TOPIX：TOPIX（配当込み）、外国株式：MSCIコクサイ･インデックス（配当込み）、新興国株式：MSCIエマージング･マーケット・インデックス（配当込み）、国内債券：NOMURA-BPI総合、外国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本）、新興国債券：JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス、国内リート：東証REIT指数（配当込み）、外国リート：S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み）、NASDAQ100指数：NASDAQ100指数（配当込み）、SOX指数：フィラデルフィア半導体株指数（配当込み）
- リスク（年率）は月次リターンの標準偏差を年率換算したものです。
- 出所：ブルームバーグのデータ等をもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ閲覧にあたっての留意点
当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
- 投資信託に関する留意点
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- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各商品情報ページのインデックス「投資リスク」よりご確認いただけます。
- 投資信託の費用は、各商品情報ページのインデックス「お申込メモ」よりご確認いただけます。商品情報ページを表示するにはファンド名をクリックしてください。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
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