「投資はまとまったお金がないとできない」というイメージを持っている人も多いことでしょう。もちろん、退職金などの大きなお金で投資信託を購入するのは、資産運用におけるひとつの有力な手段です。ただ、数千万円というまとまったお金がなくても、少ない額で手軽に始められるのが投資信託の特徴であり、また魅力です。
いくらから購入できるの?
投資信託の多くは、例えば1万円前後といった少額から購入することができます。また、毎月1万円など、投信積立で購入することもできます。
「投資」と聞くと、まとまった金額を持っていない人には縁のない世界だと思われがちですが、投資信託に関していえば、決してそんなことはありません。多くの投資信託は、例えば1万円前後といった少額から取引することができます。ですから毎月1万円ずつ投資信託を購入し、運用する金額を徐々に増やしていくこともできるのです。この方法であれば、手持ち資金の少ない人でも気軽に投資をはじめられます。
投資信託の種類によって最低購入金額や口数が異なります。詳しくは販売会社に確認しましょう。
ふくろう教授の投資信託ゼミナールのご利用にあたって
当資料は、投資教育に関する情報の提供を目的として、ニッセイアセットマネジメントが2017年12月に作成したもので、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
投資信託に関する留意点
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは投資元本の保証や一定の成果は約束されておりません。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- 投資信託をご購入される際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
当資料に関する留意点
- 当資料に記載されている情報は、正確かつ信頼しうると考える情報源から入手した情報およびその情報を基に作成した情報であり、情報の正確性等については万全を期しておりますが、入手情報の誤り、またはその他の要因が有りうるため、当資料に記載される全ての情報の正確性、適時性、完全性等を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
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