投資信託の時価ともいえる「基準価額」は、新聞や運用会社のホームページなどから簡単に知ることができます。でも、みなさんが持っている投資信託の現在の評価額や損益(利益がでているか、損失がでているか)は、基準価額を見ただけではわかりません。では、どのように評価したらよいのでしょうか?

運用資産の評価額を調べるには?

自分で計算する。
取引残高報告書を確認する。

1.自分で計算する。

投資信託の現在価値は、投資信託の「基準価額」と自分が保有している投資信託の「口数」(=保有口数)とにより、以下のように求めることができます。

例:当初元本1口=1円の投資信託を100万口保有し、基準価額(1万口当たり)が11,000円の場合

投資信託の現在価値=
直近の基準価額÷基準価額の口数単位×保有口数 =
11,000円÷10,000×100万口 =110万円

1. 基準価額を入手する

先ほど、基準価額とは「投資信託の時価」と説明しましたが、基準価額は次のとおり計算されています。

まず投資信託が投資しているすべての資産(株式や債券など)を毎日の値段(時価)で評価し、利息や株式の配当などの収入を加えます。そこから費用を差し引いて「純資産総額」というものを計算します。次に、純資産総額を投資信託全体の口数(受益権の総口数といいます)で割り、「投資信託の1口当たりの価額」を算出しますが、これを「基準価額」と呼んでいます。

投資信託が投資している株式や債券などの資産は、日々、値段(時価)が高くなったり安くなったりしていますので、投資信託の基準価額も毎日変わることになります。直近の基準価額は、投資信託を運用している運用会社や投資信託の販売を行っている販売会社のホームページなどを通じて知ることができます。また、新聞などからも入手することができます。詳しくは関連項目(1)をご覧ください。

2. 保有口数を確認する

次に、保有口数ですが、「分配金受取コース(=一般コース)」、「分配金再投資コース(=自動けいぞく投資コース)」のどちらのコースを申し込んだのかで異なります。 分配金を再投資せずに現金で受け取っている場合(=分配金受取コース)は、はじめに購入したときの口数のままで変わらないのですが(ただし、同じ投資信託を追加で購入した場合や、一部を売却した場合は、その分の口数を考慮してください)、分配金を再投資するようにしている場合(=分配金再投資コース)は、分配金が支払われる度に保有している口数が増えることになります。分配金の支払日前後で現在価値を評価する際には、保有口数が増加していないかどうかの注意が必要です。

直近の正確な保有口数は販売会社に尋ねれば知ることができます。また、販売会社から郵送されてくる取引残高報告書にも保有口数は掲載されています。

2.取引残高報告書を確認する。

自分で計算するなんて面倒!という方には取引残高報告書をおすすめします。
投資信託を保有していると、その投資信託を購入した販売会社から、取引残高報告書が定期的に送付されてきます。そこには、投資信託の名称、数量(=口数)、個別元本(=購入したときの価格)、評価金額(=報告書を作成したときの時価)、評価損益、評価額(=資産の現在価値)などが記載されています。この取引残高報告書により、報告書を作成した時点の運用資産の評価額等を知ることができます。

関連項目1

▶「投資信託の情報はどうやって調べるの?」

ニッセイアセットマネジメント

ふくろう教授の投資信託ゼミナールのご利用にあたって

当資料は、投資教育に関する情報の提供を目的として、ニッセイアセットマネジメントが2017年12月に作成したもので、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは投資元本の保証や一定の成果は約束されておりません。
  • 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • 投資信託をご購入される際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

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