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メガ10(ジュウ)
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メガ10(ジュウ)
メガ10(ジュウ)
NISA成長投資枠

ニッセイ・S米国グロース株式メガ10インデックスファンド

< 購入・換金手数料なし >

愛称:メガ10(ジュウ)
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米国の超大型グロース企業10社に均等投資

当ファンドの4つのポイント

メガ10(ジュウ)
超大型グロース企業に集中投資

米国株式市場をリードする
超大型グロース企業10社
への集中投資

メガ10(ジュウ)
年4回の銘柄見直し・入替

利益と売上高から成長性を
評価し、時価総額の変動を
踏まえ、四半期ごとに組入
銘柄を見直し・入替

メガ10(ジュウ)
均等配分へのリバランス

等金額で投資することに
より、
特定銘柄への過度な
集中リスクを軽減

メガ10(ジュウ)
市場の変化への適応力

相対的に成長性の高い
時価総額上位10銘柄に
投資し続けることで、
市場の変化に適応

年4回銘柄の見直し・入替で常にトップ10の銘柄に投資
運用管理費用(信託報酬)年率 0.385% (税抜0.35%)購入時・換金時の手数料:ありません
メガ10(ジュウ)
メガ10(ジュウ)
メガ10(ジュウ)
超大型グロース企業10銘柄と米国市場に上場する銘柄

米国市場のけん引役となる銘柄に
効率的に投資

S&P500指数などの代表的な指数は多くの銘柄で構成されるため、
現在米国の株式市場をけん引する一部の超大型グロース企業への投資効果が相対的に希薄化する側面があります。
この状況を背景に、米国市場のけん引役となる銘柄に、より効果的に投資できるよう
「Solactive US Growth Mega 10 Select インデックス(以下、当指数)」に連動をめざす当ファンドを設定
いたしました。
メガ10(ジュウ)

Solactive US Growth
Mega 10 Select インデックスとは

主に米国市場に上場するグロース(成長)株のうち、原則として時価総額上位10銘柄※を選定し、等金額で投資する、Solactive社提供の株価指数です。年4回(3・6・9・12月)、構成銘柄を見直し、等金額となるよう構成比率の調整(リバランス)を行ないます。※スピンオフ(分離・独立)等の理由から、構成銘柄が10銘柄にならない場合があります。

主な米国株式指数との比較

ピンチアウトで拡大してご覧になれます 主な米国株式指数との比較グラフ

出所)各種資料をもとにニッセイアセットマネジメント作成

メガ10(ジュウ)

パフォーマンスの推移

S&P500指数等を上回る相対的に良好なパフォーマンス
ピンチアウトで拡大してご覧になれます
パフォーマンスの推移グラフ
パフォーマンスの推移グラフ

データ期間:2020年9月30日~2025年9月30日(日次) 
出所)Solactive等のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
各指数:配当込み、米ドルベース
上記は当ファンドの運用実績ではありません。また、将来の運用成果等を示唆するものではありません。

銘柄入替が
パフォーマンスの差を生む!?

市場では構造変化や技術革新により勝者が入れ替わるため、
銘柄を固定して持ち続けると、相対的に成長力が低下した銘柄を抱え続けるリスクがあります。
一方、当指数は定期的な銘柄の見直し・入替をすることから構成銘柄の新陳代謝が図られており、
長期にわたりパフォーマンスの向上が期待
できます。
メガ10(ジュウ)

銘柄入替の有無によるパフォーマンスの差異(シミュレーション)

当該期間では、銘柄を入れ替え続けた方が良好なパフォーマンスという結果に
ピンチアウトで拡大してご覧になれます
銘柄入替の有無によるパフォーマンスの差異(シミュレーション)グラフ
銘柄入替の有無によるパフォーマンスの差異(シミュレーション)グラフ

データ期間: 2006年6月7日<当指数起算日>~2025年9月30日(月次) 
出所)Solactive等のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
銘柄入替あり(当指数):Solactive US Growth Mega 10 Select インデックス、
銘柄入替なし:2006年6月時点の構成銘柄を固定して保有し年4回リバランスした場合のシミュレーション
どちらも配当込み、米ドルベース
上記は当ファンドの運用実績ではありません。また、将来の運用成果等を示唆するものではありません。
特定の銘柄を推奨するものではなく、また、当該銘柄を組入れることを保証するものではありません。

時代を代表する企業は
常に同じではない

当ファンドが連動をめざす当指数では、「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる
大手ハイテク株や米国の主要なIT企業群である「FAANG」といった、現時点で米国市場をけん引する銘柄であっても、
時価総額の相対的な低下により上位から外れた場合は入替の対象となります。

S&P500指数におけるエヌビディア時価総額順位の変遷

近年、株価の急騰で注目を集めるエヌビディアは、時価総額ランキングの順位を急速に上げています。定期的に銘柄の見直し・入れ替えを行う当指数では、こうした急成長銘柄の組み入れが期待できます。
メガ10(ジュウ)
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S&P500指数におけるエヌビディア時価総額順位の変遷グラフ背景 S&P500指数におけるエヌビディア時価総額順位の変遷グラフ

出所) FactSetのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
上記は特定の銘柄を推奨するものではなく、また、当該銘柄を組入れることを保証するものではありません。

メガ10(ジュウ)

当指数 構成銘柄のご紹介

アルファベット

アルファベット

業種:コミュニケーション・サービス

世界最大の検索エンジンGoogleを傘下に持つ、デジタル広告業界の最大手。

メタ・プラットフォームズ

メタ・
プラットフォームズ

業種:コミュニケーション・サービス

人工知能と没入型テクノロジーの開発を通じて人々のつながりを構築する企業。

アマゾン・ドット・コム

アマゾン・ドット・
コム

業種:一般消費財・サービス

小売事業やクラウドサービスの世界的なリーディングカンパニー。

マイクロソフト

マイクロソフト

業種:情報技術

人工知能やクラウド等の技術革新を通じて生産性向上に貢献するソフトウェア世界最大手。

ブロードコム

ブロードコム

業種:情報技術

半導体およびインフラソフトウェア等の設計・開発・供給を行う。

エヌビディア

エヌビディア

業種:情報技術

機械学習、データセンター、ゲームおよび高性能ハードウェアに用いられるGPU(画像処理演算装置)を製造。

イーライリリー

イーライリリー

業種:ヘルスケア

医薬品の分野で開発・製造・販売を行う医薬品会社。

テスラ

テスラ

業種:一般消費財・サービス

電気自動車や発電、蓄電製品の設計、製造、販売等を行う。

マスターカード

マスターカード

業種:金融

クレジットカード、デビットカード、決済システムなどを提供。

ビザ

ビザ

業種:金融

世界最大規模の決済システムを提供する企業。

2025年9月末時点
出所)ブルームバーグ等のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
業種はGICS分類(セクター)によるものです。なお、 GICSに関する知的財産所有権はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。
上記は特定の銘柄を推奨するものではなく、また、当該銘柄を組入れることを保証するものではありません。画像はイメージです。

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当ファンドのリスク、費用、販売会社等の
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●ニッセイアセットの購入・換金手数料なしシリーズ

ニッセイアセットでは低コストで投資できるファンド「購入・換金手数料なしシリーズ」をご用意しています。

購入時や換金時の手数料だけでなく、投資家が信託財産で間接的に負担する運用管理費用(信託報酬)が相対的に安いという特徴があります。

購入・換金手数料なしシリーズの特徴

購入時 手数料0円 換金時 手数料0円 運用管理費用 (信託報酬)が相対的に安い 購入時 手数料0円 換金時 手数料0円 運用管理費用 (信託報酬)が相対的に安い
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運用管理費用・販売会社等

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当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

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  • ● 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各商品情報ページのインデックス「投資リスク」よりご確認いただけます。
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  • ● 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
  • ● 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
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  • ● 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。
    ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。

当資料に関する留意点

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