<購入・換金手数料なし>シリーズ オンライン対談セミナー「カンさんに聞く!withコロナ時代の“積立投資の極意“」開催レポート

2020年8月末、カン・チュンドさんと、対談形式のオンラインセミナーを開催しました。新型コロナウイルスの影響で波乱の相場となった今だからこそ胸に刺さる「積立投資の極意」と、みなさまからの質問への回答をお届けします!

発言Pickup!「積立投資の極意」

今年は新型コロナウイルスの影響により、「3月に相場が急落、その後は急落前の水準まで回復する」というアップダウンの激しい相場変動がありました。先が読めない環境下で、どのようなマインドで投資を続けていけばよいのか、セミナーでカンさんにお伺いした「積立投資の極意」の一部をpickupしました。

想定外のことが起こるのがマーケット。
私たちはこれを経験させてもらっているんです。

想定外の出来事でマーケットがアップダウンする今回のような経験は、お金をいくら払っても経験できないもの。
価格の下落局面はむしろ、 積立投資の強みが発揮されるチャンス。

長い積立投資人生では暴落は必ず経験するもの。
いつ、何回経験するのか、という違いがあるだけ。

むしろこれぐらい割り切っておかないと、長い積立投資人生において体がもたない。
「明日は明日の風が吹く」ので、そんなに深刻にも敏感にもなりすぎずに、鈍感力を養おうというぐらいのマインドが、積立投資には必要。

積立投資では悩んじゃいけないし、諦めちゃいけない。

今回のコロナショックで暴落して嫌な気持ちになった人も、まだ投資の道半ば。
例えば 2019年に投資を始めた人は、これから20年・240か月と投資が続くと考えたら今はまだ積立投資の最初の1割にも到達していない。マラソンでいうと、最初の給水所にもたどり着いていないんだから、そんなに悩む必要はないということを忘れずに。

QAコーナー

セミナーでは、沢山のご質問をお寄せいただきありがとうございました。
セミナーで回答しきれなかったご質問の一部にお答えいたします。

カン・チュンドさんより回答
~積立投資に関する質問~
  • カンさんのご意見の一部をご紹介しています。実際の投資判断につきましては、販売会社でご相談の上、ご自身でご判断ください。

50代がこれから始めるなら、つみたてNISAと一般NISAとどちらがいいのでしょうか?

つみたてNISAの方が良いと思います。

そもそも、つみたてNISAと一般NISAはその主旨が大きく異なります。
一般NISAは非課税期間が5年です。基本的にこの5年の中で、利益が出るときを見計らって売却するという機動性が求められます。また、5年の非課税期間が近づいてくれば、「売却」か「ロールオーバー」か「特定口座」への払い出しかを適宜判断する必要があります。マーケットの動向を睨みながらこの判断を幾度も適切に行うのは、かなり難易度が高いと思われます。

一方、つみたてNISAなら、非課税期間は20年あります。長期の非課税期間があれば、自然と長期投資が実践しやすくなります。また、短期的なマーケット動向に振り回されることもありません。

50代からつみたてNISAを始めるなら、非課税期間の20年の満期にこだわり過ぎず、ご自身がセカンドライフに入る時期を睨んで、非課税期間内で、適宜投資信託を売却していってもよいでしょう。
その際も利益の大きさにこだわり過ぎず、あくまでご自身のライフプランを優先させて、規則的、継続的にファンドを解約されることをお勧め致します。

現在39歳で3年前からつみたてNISAを続けていますが、出口のイメージができません。非課税の期限が切れる部分から順に毎年解約していくイメージで良いのでしょうか?

おっしゃる通り、非課税の期限が切れる資産から順に、毎年規則的に解約していくイメージとなります。

例えば25年間積立投資を続けるとすると、300カ月のあいだ、コツコツと投資元本を積み上げることになります。つみたてNISAの出口戦略はこの逆バージョンのイメージです。おっしゃる通り、非課税の期限が切れる資産から順に、毎年規則的に解約していくイメージとなります。

この解約の作業も、積立と同じく、生活の中で「習慣作業」となります。
積立をするときの、「分けて実行すれば購入価格が均(なら)される」やり方を思い出してください。解約の時も同じマインドで実行していきましょう。

つみたてNISAの評価額をあまり気にし過ぎず、大きな下落があっても規則性を忘れず、価格が高い時も安い時も、少しずつ解約していってください。「解約の価格もまた均(なら)される」はずですから。

ニッセイアセットマネジメントより回答
~「ニッセイ世界株式ファンド(GDP型バスケット) 」に関する質問~

新興国株式の方がリターンが大きいのであれば、長期投資には、新興国株式のみでポートフォリオを組む方が効率的ではないのですか?

当ファンドは、高成長が期待できる国・地域に集中投資する目的ではなく、世界全体の平均的な成長に沿った投資成果をめざしています。

「リターン」だけを考えると、高リターンが期待できる資産に集中投資するほうが、より大きな値上がりを狙えて効率的という考え方もあります。
一方、集中投資をする分、値動きも大きくなりますので、期待していた「リターン」が得られない可能性もあります。
新興国に先進国も加えた世界株式の場合は、分散効果が大きくなり、全体の値動き(リスク)を小さくする効果が期待できます。
その分、リターンは「世界株式全体の平均」に近くなると考えられます。
新興国株式、世界株式のどちらが正解というものではなく、リターンの追求と分散投資によるリスク抑制のバランスをどう選ぶかということになります。
当ファンドは、世界全体の株式に投資しますので、高成長が期待できる国・地域に集中投資する目的ではなく、世界全体の平均的な成長に沿った投資成果をめざしています。

新興国のGDPが増えても、新興国通貨が下落するため、結局世界経済に占める比率は増えないのではないでしょうか?これからも米国などの先進国の企業が新興国で活躍するのであれば、時価総額のファンドでいいのではないですか?

過去、新興国では通貨下落を上回る経済成長があり、世界経済に占める比率は増加してきました。

新興国は、先進国よりもインフレ率が高い傾向にあり、これは通貨の下落要因となります。
しかし、通貨下落を上回る経済成長があり、新興国の世界経済に占める比率は増加してきました。
通貨変動の影響も含めた米ドルベースの計算では、新興国が世界経済に占める割合は、2000年の21%から2019年の40%(出所:IMF「世界経済見通し2019年10月」)に拡大しています。

近年は米国経済の存在感が大きくなっていますが、10年、20年という長期の視点では、世界の経済がどう変化するか分かりません。

当ファンドは、その世界経済の変化に沿って投資比率を変え、世界経済の変化に適応しながら長期的な投資元本の成長をめざす商品性となっています。

新興国はいつまでも同じ国家構成なのですか?国家が成熟すれば新興国から先進国に組み入れが変わることがあるなら、やはり先進国の経済成長率の方が高いままになるのではないですか?

新興国の国家構成は固定されたものではありません 。

当ファンドの配分比率の算出にはIMFのGDPデータを使っていますが、国・地域の状況が変われば、新興国と先進国の分類は変わります。

では、どちらの経済成長率が高いかというと、2019年の実質GDP成長率は先進国が1.7%、新興国が3.7%(出所:IMF「世界経済見通し2020年4月」)と新興国のほうが高くなっています。
過去をみても、新興国の経済成長率のほうが高い傾向にあります。

新興国は、経済規模が先進国より小さく成長余地があることや、人口が増加していることなどから、先進国より経済成長率が高くなっていると考えられます。

新興国の企業は先進国と比べてガバナンスが心配です。ニッセイアセットではどう考えていますか?

ガバナンスに不安がある企業への投資を完全に避けることはできませんが、分散投資により価格下落を軽減できると考えられます。

新興国の企業のガバナンスという点では、企業の不祥事や不正会計などが懸念されるかと思います。
インデックスファンドは、銘柄選別をせず、市場全体に幅広く投資する運用スタイルのため、投資先企業での不祥事等は、一定程度発生することが考えられます。それは、新興国企業だけでなく、先進国企業でも同じことになります。

ガバナンスに不安がある企業への投資を完全に避けることはできませんが、一部企業に不祥事等が起こっても、分散投資により価格下落を軽減できると考えられます。
たとえば当ファンドの新興国株式の部分は、MSCIエマージングマーケット指数に沿った運用を行いますが、その指数は1,383銘柄(2020.8月末時点)もの企業を投資対象としていますので、分散されたポートフォリオとなっています。

GDPという尺度は普遍的に用いられる尺度と考えられますか?

普遍的とは言えませんが、国・地域全体の変化を捉えることができる指標と考えられます。

GDPという指標が普遍的な尺度であると言うことはできません。
しかしながら、GDPは、その国・地域の経済全体がどう変化しているか?のトレンドを捉えることができる指標と考えられます。

世界経済の成長に沿った投資成果をめざす商品性においては、先進国・日本・新興国の地域配分にGDPを使用することは、ひとつの選択肢であると考えています。

例えばアメリカのグローバル企業が、新興国に工場を作って利益を得ると、新興国のGDPの比率が上がりますか?それとも、先進国のGDPの比率が上がりますか?

新興国のGDP比率が上がることになると考えられます。

GDP(国内総生産)は、1年間に「国内」で生みだされた商品とサービスの付加価値を合計したものです。
そのため、海外にある国内企業が生み出した付加価値はGDPに含まれませんが、国内にある海外企業の支店などが生み出した付加価値は含まれます。
アメリカの企業が新興国に工場を作って利益を得る(付加価値を生む)と、その利益はアメリカではなく、新興国のGDPにカウントされますので、新興国のGDP比率が上がることになると考えられます。

当セミナーで紹介した「ニッセイ世界株式ファンド(GDP型バスケット)」は、取扱販売会社であるSBI証券の特集ページで紹介しています。ぜひご覧ください。

「<購入・換金手数料なし>ニッセイ世界株式ファンド(GDP型バスケット)」の取扱販売会社

  • 株式会社SBI証券
  • 岡三オンライン証券株式会社
  • 株式会社ジャパンネット銀行
  • 松井証券株式会社
  • マネックス証券株式会社
  • 楽天証券株式会社

ご参加いただいたみなさま、誠にありがとうございました。
本セミナーが投資家のみなさまのお役に立てば幸いです。

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